検討の視点

提案の概要

【有効性】
○利用対象者が明確である。
○主たる使用場面が示され
ている。
○自立の促進又は介助者の
負担の軽減の効果が示さ
れている。

○エビデンスデータ
■アンケート調査（追加）
【対象】
・在宅で暮らす要支援１～要介護５の高齢者14名
要支援１：１人
要支援２：４人
要介護２：３人
要介護３：２人
要介護４：３人
要介護５：１人
・疾患別内訳
膝関節疾患
５名 ※内1名
○実証データを示している。
進行性疾患
２名 ※内1名
・対象 ・方法
脳血管障害（麻痺等） ２名
・指標 ・結果
下肢筋力低下
１名
・結果に基づいた提案と
心疾患または透析
２名（※４名）
なっている。
症状記載なし
２名
※機能訓練の効果について
※心疾患等を有する者：膝関節疾患、進行性疾患者に各1名
は、心身機能に関する効
果のみではなく、活動や
【方法】
参加に資するものを示し
・貸与事業者12社による購入者に対するアンケート（12名）
ていること。
既存の購入者に対する調査･･･最大２年間使用中。
・調査会社によるモニター利用者に対するアンケート（２名）
利用開始から一週間後にアンケートを実施。
【結果】
①入浴動作の負担軽減の効果について
・14名のうち９名が「効果あり」と回答。
・内訳 膝関節疾患
４名※／５名
進行性疾患
１名※／２名
脳血管障害（麻痺等） １名 ／２名
下肢筋力低下
１名 ／１名
心疾患または透析
１名 ／２名
症状記載なし
１名 ／２名
※心疾患等を有する4名では、３名が「効果あり」と回答。
内、2名が入浴回数が増えた。
・「効果なし」の５名は、従来シャワー浴を行っており、もとも
とまたぎ動作等の入浴時負担がない者だった。

委員の意見
○調査結果の人数は少ないものの、事例的には利用効果が示されてい
る。
○利用・アンケート調査結果の追加の整理によって、どのような介助
行為が軽減されて、どの程度介助者の負担軽減につながったのか、
具体的な事例が認められるのではないか。
○「入浴補助用具（入浴用いす）」ではなく「簡易浴槽」としての整
理としての提案であるため、利用効果については、(1)「利用者の
入浴動作の負担軽減」、(2)介護者の負担軽減だけでなく、「入浴
効果」のエビデンスデータも必要ではないか。
〇「浴槽入浴を代替する」目的で使用される「簡易浴槽」の区分に
「入浴用いすの形状を含む」として整理する提案がなされている以
上、当該機器に求められる有効性については シャワー温浴により、
皮膚をきれいにして清潔を保つ等の「浴槽入浴を代替する効果」に
ついて、安全性については、浴槽入浴の際に体にかかる付加や浮力
効果がないことによる影響等について安全性が示される必要がある
と考えられる。このため、現時点での調査結果のみでは、「入浴動
作の負担軽減効果」及び「介護負担の軽減効果」のデータは十分で
はないものと考えられる。
○実証データが示されていない。利用対象者の状態像と効果について、
比較可能なデータを示す必要がある。
○効果の調査方法には不十分な部分もあるのではないか。浴槽浴入浴
に困難があるが安定した座位の取れる要介護者であれば、介護者の
負担度は計測可能（例：心拍などのバイタル、リストバンド型活動
量計など。）通常の浴槽入浴、通常のシャワー入浴、この機器を用
いた入浴の自己対照試験を臨床試験として行えばよいのではないか。
○在宅での使用前、使用後の比較、あるいは使用者と非使用者の比較
を、定量的なデータを用いて検討していない。介護負担の軽減およ
び利用者の活動量の増加を、統計学的に示したのちに再提出が必要
ではないか。

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