薬剤師への相談なしの割合は5.2 %、1年次調査では 18.9 %であり、全症例に対する割合において
も改善が認められた。1年次調査報告以降に追加対応策として、使用者向け注意喚起文書の配布
やWebサイト製品説明ページでの注意喚起文掲載、SNS（LINE）による製品情報配信に注意喚起
文掲載、販売店への追加説明、チェックシート改善を合わせた情報提供等 の実施により、本品
の購入前後において適正使用や注意喚起に関する使用者の製品理解が進み、不適正使用が改善し
たと考えられる。
以上の検討より、現時点では「使用上の注意」の改訂等の安全確保措置は不要と考える。
上記に記載の通り不適切使用は減少し改善がみられたものの、依然として不適正使用がみられ
たため、更なる改善措置は必要と考え、下記の文書を用いた情報提供を行い、本製品の適正使用
を推進している。
継続して実施すること
①

使用者向け注意喚起文書の配布

②

Webサイト製品説明ページでの注意喚起文掲載

③

SNS（LINE）による製品情報配信での注意喚起文掲載

④

販売店勉強会（薬剤師勉強会－企業ごとの実施）の実施

更に追加で実施すること
⑤

使用者の理解を促すイラストなどを用いた説明

（Webサイト製品説明ページ・製品リーフレット等）
⑥

薬剤師のより深い理解を促すための販売店勉強会資料の改訂

⑦

販売店勉強会（薬剤師勉強会－店舗毎など少人数規模含む）の拡大

⑧ 追加の副作用頻度調査で販売時に資料を用いた説明を行わなかった店舗（該当薬剤師）へ
の個別の注意喚起

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