③ 副作用への対応について
③-1 施設体制に関する要件
間質性肺疾患等の重篤な副作用が発生した際に、24 時間診療体制の下、当該施設又は
連携施設において、発現した副作用に応じて入院管理及び CT 等の副作用の鑑別に必要
な検査の結果が当日中に得られ、直ちに対応可能な体制が整っていること。
③-2 医療従事者による有害事象対応に関する要件
がん診療に携わる専門的な知識及び技能を有する医療従事者が副作用モニタリング
を含めた苦痛のスクリーニングを行い主治医と情報を共有できるチーム医療体制が整
備されていること。なお、整備体制について、がん患者とその家族に十分に周知されて
いること。
③-3 副作用の診断や対応に関して
副作用（間質性肺疾患、肝機能障害・肝炎・硬化性胆管炎、大腸炎・重度の下痢、膵
炎、1 型糖尿病、内分泌障害（甲状腺機能障害、副腎機能障害、下垂体機能障害）
、神経
障害（ギラン・バレー症候群を含む）
、重症筋無力症、脳炎・髄膜炎、infusion reaction、
筋炎・横紋筋融解症、腎機能障害（尿細管間質性腎炎等）、重度の皮膚障害、心筋炎、
血球貪食症候群、溶血性貧血、免疫性血小板減少性紫斑病、化学療法併用時の血液毒性
（好中球減少、発熱性好中球減少症）、化学療法併用時の感染症等）に対して、当該施
設又は近隣医療機関の専門性を有する医師と連携し（副作用の診断や対応に関して指導
及び支援を受けられる条件にあること）、直ちに適切な処置ができる体制が整っている
こと。

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