6．投与に際して留意すべき事項
① 添付文書等に加え、製造販売業者が提供する資料等に基づき本剤の特性及び適正使
用のために必要な情報を十分に理解してから使用すること。
② 治療開始に先立ち、患者又はその家族に有効性及び危険性を十分説明し、同意を得
てから投与すること。
③ 化学療法歴を有する切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌患者においては腫瘍組織
における PD-L1 を発現した腫瘍細胞及び腫瘍浸潤免疫細胞が占める割合も確認し
た上で本剤の投与可否を判断することが望ましいが、それらが確認できない場合に
は、本剤の使用の適否を適切に判断した上で投与すること。
④ 主な副作用のマネジメントについて
間質性肺疾患があらわれることがあるので、本剤の投与にあたっては、臨床症
状（呼吸困難、咳嗽、発熱等）の確認及び胸部 X 線検査の実施等、観察を十分
に行うこと。また、必要に応じて胸部 CT、血清マーカー等の検査を実施する
こと。
本剤の投与は重度の infusion reaction に備えて緊急時に十分な対応のできる準
備を行った上で開始し、本剤投与中及び本剤投与終了後はバイタルサインを測
定する等、患者の状態を十分に観察すること。なお、infusion reaction を発現し
た場合には、全ての徴候及び症状が完全に回復するまで患者を十分観察するこ
と。
肝機能障害、肝炎、硬化性胆管炎があらわれることがあるので、本剤の投与開
始前及び投与期間中は定期的に肝機能検査（AST、ALT、γ-GTP、Al-P、ビリル
ビン等の測定）を実施すること。
甲状腺機能障害、副腎機能障害及び下垂体機能障害があらわれることがあるの
で、本剤の投与開始前及び投与期間中は定期的に内分泌機能検査（TSH、遊離
T3、遊離 T4、ACTH、血中コルチゾール等の測定）を実施すること。
本剤の投与により、過度の免疫反応に起因すると考えられる様々な疾患や病態
があらわれることがある。異常が認められた場合には、発現した事象に応じた
専門的な知識と経験を持つ医師と連携して適切な鑑別診断を行い、過度の免疫
反応による副作用が疑われる場合には、本剤の休薬又は中止、及び副腎皮質ホ
ルモン剤の投与等を考慮すること。なお、副腎皮質ホルモンの投与により副作
用の改善が認められない場合には、副腎皮質ホルモン以外の免疫抑制剤の追加
も考慮する。
投与終了後、数週間から数カ月経過してから副作用が発現することがあるため、
本剤の投与終了後にも副作用の発現に十分に注意する。
1 型糖尿病があらわれ、糖尿病性ケトアシドーシスに至ることがあるので、口
渇、悪心、嘔吐等の症状の発現や血糖値の上昇に十分注意すること。1 型糖尿

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