におけるリハビリテーションのあり方について、３年以内に検討し、その結果につい
て、拠点病院等での普及に努める。
（進捗状況及び指標測定結果）
リハビリテーション専門医が配置されているがん診療連携拠点病院等の割合、通
院・入院中のがん患者でリハビリテーションを受けた患者の割合、がんリハビリテーシ
ョン研修プログラムを修了している医療従事者の人数は、それぞれ増加しており評価
できる。
がんのリハビリテーションが適切に提供されるよう、がんリハビリテーション研修が
実施され、国内各地で研修を受講できる体制が構築されている。また厚生労働科学
研究において、グループワークを中心とした集合学習とe-ラーニングシステムを組み
合わせた効果的な研修プログラムの策定に関する研究が行われており、引き続き、
その効果について検証が行われている。
他方で、がんのリハビリテーションについては、がん診療連携拠点病院等の整備
指針に明記されておらず、施設ごとのリハビリテーション提供体制に差異がある状況
である。整備指針の改定に向けて議論をする方針であったが、予定に遅れがあり、
2022年の改定に向けて検討していく方針となっている。

2061

リハビリテーション専門医が配置されて
いる拠点病院の割合

2019年度
46.6％

2018年度
43.9％

2062

拠点病院に通院・入院中のがん患者で
リハビリテーションを受けた患者の割合

2016年度
30.7％

2012年度
19.7％

2063

がんリハビリテーション研修プログラム
を修了した医療従事者の人数

2019年度
43,324

2018年度
38,141

（がん対策推進協議会としてさらに推進が必要と考える事項）
がん診療連携拠点病院等を中心とした取組の成果が見られているが、リハビリテ
ーションは患者の残された機能を最大限に活かす観点や、社会復帰の観点から重要
なテーマであり、拠点病院等以外の医療機関や在宅医療等においても推進していく
ことが求められていることから、「がん診療提供体制のあり方に関する検討会」等での
議論を踏まえ、引き続き検討及び対策の充実が必要である。

（５）支持療法の推進
（個別目標）
国は、がん治療による副作用・合併症・後遺症により、患者とその家族のＱＯＬが
低下しないよう、患者視点の評価も重視した支持療法に関する診療ガイドラインを作
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