よむ、つかう、まなぶ。
11【参考資料１－６】9価HPVワクチンファクトシート (31 ページ)
出典
| 公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_29181.html |
| 出典情報 | 厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会（第41回 11／18）《厚生労働省》 |
ページ画像
ダウンロードした画像を利用する際は「出典情報」を明記してください。
低解像度画像をダウンロード
プレーンテキスト
資料テキストはコンピュータによる自動処理で生成されており、完全に資料と一致しない場合があります。
テキストをコピーしてご利用いただく際は資料と付け合わせてご確認ください。
1318
表 25. HPV ワクチンの費⽤対効果 ( 感度分析・効果持続期間 20 年 )
介⼊
コスト
QALY
64,157
なし
4 価 vs
なし
9 価 vs
なし
(100 万⼈あたり)
(100 万⼈あたり)
2,740
38.9660
130,243
9価
⼦宮頸がん罹患
38.9513
109,201
4価
⼦宮頸がん死亡
2,604
38.9857
2,472
ICER/QALY
1326
⼦宮頸がん検診と HPV ワクチンの接種は、双⽅ともに⼦宮頸がんの罹患・死亡を減少さ
1327
せる⽅向に働く。それゆえ、検診の受診率が向上すれば、検診によって回避される罹患・死
1328
亡者数が増加する分、相対的に HPV ワクチンの費⽤対効果は悪化 ( ICER が増⼤ )する。
12,904
1329
シナリオ分析として、検診の受診率が 80 %まで向上したケース ( 積極検診・検診強化 )を
11,710
1330
仮定して計算を⾏った。図 25 がワクチン効果持続期間 10 年、図 26 がワクチン効果持続期
1331
間 20 年を仮定したケースである。積極検診戦略の現状と⽐較した ICER は 175 万円/QALY
1332
で、4 価 HPV ワクチン・9 価 HPV ワクチンの ICER を下回った。
10,356
45,044
0.0147
-136
-1,194
3,062,425
66,085
0.0343
-268
-2,548
1,925,315
1333
積極検診のもとで、さらにワクチンを導⼊した場合の費⽤対効果は、ワクチン効果持続期
1334
間が 10 年の場合は 9 価 HPV ワクチンの ICER が 1,149 万円/QALY と、基準値（ 500-600
1335
万円 ）を⼤きく上回る。持続期間を 20 年に設定した場合、9 価 HPV ワクチンの ICER は
1336
391 万円/QALY で、ほぼ基準値付近の値となった。
1337
9 価 vs
21,042
4価
0.0196
-132
-1,354
1,072,678
1338
図 25. 検診受診率向上も含めた費⽤対効果平⾯(ワクチン効果持続期間 10 年)
1319
1320
200 万回のシミュレーションによる確率感度分析の結果を図 24 に⽰す。⼀般的な基準値
1321
である 500-600 万円/QALY のレンジでは、9 価 HPV ワクチンが「最も費⽤対効果に優れ
1322
る介⼊」として選択される確率は 43.7 % ( 500 万円/QALY )・46.7 % ( 600 万円/QALY )
1323
であった。
1324
図 24. HPV ワクチンの費⽤対効果・確率感度分析の結果 (Acceptability Curve)
25 0,000
接種なし
4 価接種のみ
検診積極+ 4 価ワク チン
検診積極+ 9 価ワク チン
検診積極+ 9 価ワク チン
検診積極+ 4 価ワク チン
9価+ 検診強化 vs 検診強化のみ
ICER: 1,149万円
9価接種 vs 現状
ICER: 420万円
100%
最も費⽤対効果に優れる介⼊として選択される確率
9 価接種のみ
20 0,000
15 0,000
9 価接種のみ
検診積極・ 接種な し
接種なし
90%
4価HPVワクチン接種
10 0,000
4価接種 vs 現状
ICER: 712万円
4 価接種のみ
検診強化 vs 現状
ICER: 175万円
9価HPVワクチン接種
80%
接種なし
70%
5 0 ,0 0 0
60%
50%
0
3 8 .9 4 5
3 8 .9 5 0
3 8 .9 5 5
3 8 .9 6 0
3 8 .9 6 5
3 8 .9 7 0
40%
30%
1339
1340
20%
1341
10%
1342
1343
0%
0
1325
検診積極・ 接種な し
100
200
300
400
500
600
700
1QALY獲得あたりのICER (万円)
800
900
1000
1344
1345
61
62
3 8 .9 7 5
3 8 .9 8 0
3 8 .9 8 5
3 8 .9 9 0
3 8 .9 9 5
3 9 .0 0 0
表 25. HPV ワクチンの費⽤対効果 ( 感度分析・効果持続期間 20 年 )
介⼊
コスト
QALY
64,157
なし
4 価 vs
なし
9 価 vs
なし
(100 万⼈あたり)
(100 万⼈あたり)
2,740
38.9660
130,243
9価
⼦宮頸がん罹患
38.9513
109,201
4価
⼦宮頸がん死亡
2,604
38.9857
2,472
ICER/QALY
1326
⼦宮頸がん検診と HPV ワクチンの接種は、双⽅ともに⼦宮頸がんの罹患・死亡を減少さ
1327
せる⽅向に働く。それゆえ、検診の受診率が向上すれば、検診によって回避される罹患・死
1328
亡者数が増加する分、相対的に HPV ワクチンの費⽤対効果は悪化 ( ICER が増⼤ )する。
12,904
1329
シナリオ分析として、検診の受診率が 80 %まで向上したケース ( 積極検診・検診強化 )を
11,710
1330
仮定して計算を⾏った。図 25 がワクチン効果持続期間 10 年、図 26 がワクチン効果持続期
1331
間 20 年を仮定したケースである。積極検診戦略の現状と⽐較した ICER は 175 万円/QALY
1332
で、4 価 HPV ワクチン・9 価 HPV ワクチンの ICER を下回った。
10,356
45,044
0.0147
-136
-1,194
3,062,425
66,085
0.0343
-268
-2,548
1,925,315
1333
積極検診のもとで、さらにワクチンを導⼊した場合の費⽤対効果は、ワクチン効果持続期
1334
間が 10 年の場合は 9 価 HPV ワクチンの ICER が 1,149 万円/QALY と、基準値（ 500-600
1335
万円 ）を⼤きく上回る。持続期間を 20 年に設定した場合、9 価 HPV ワクチンの ICER は
1336
391 万円/QALY で、ほぼ基準値付近の値となった。
1337
9 価 vs
21,042
4価
0.0196
-132
-1,354
1,072,678
1338
図 25. 検診受診率向上も含めた費⽤対効果平⾯(ワクチン効果持続期間 10 年)
1319
1320
200 万回のシミュレーションによる確率感度分析の結果を図 24 に⽰す。⼀般的な基準値
1321
である 500-600 万円/QALY のレンジでは、9 価 HPV ワクチンが「最も費⽤対効果に優れ
1322
る介⼊」として選択される確率は 43.7 % ( 500 万円/QALY )・46.7 % ( 600 万円/QALY )
1323
であった。
1324
図 24. HPV ワクチンの費⽤対効果・確率感度分析の結果 (Acceptability Curve)
25 0,000
接種なし
4 価接種のみ
検診積極+ 4 価ワク チン
検診積極+ 9 価ワク チン
検診積極+ 9 価ワク チン
検診積極+ 4 価ワク チン
9価+ 検診強化 vs 検診強化のみ
ICER: 1,149万円
9価接種 vs 現状
ICER: 420万円
100%
最も費⽤対効果に優れる介⼊として選択される確率
9 価接種のみ
20 0,000
15 0,000
9 価接種のみ
検診積極・ 接種な し
接種なし
90%
4価HPVワクチン接種
10 0,000
4価接種 vs 現状
ICER: 712万円
4 価接種のみ
検診強化 vs 現状
ICER: 175万円
9価HPVワクチン接種
80%
接種なし
70%
5 0 ,0 0 0
60%
50%
0
3 8 .9 4 5
3 8 .9 5 0
3 8 .9 5 5
3 8 .9 6 0
3 8 .9 6 5
3 8 .9 7 0
40%
30%
1339
1340
20%
1341
10%
1342
1343
0%
0
1325
検診積極・ 接種な し
100
200
300
400
500
600
700
1QALY獲得あたりのICER (万円)
800
900
1000
1344
1345
61
62
3 8 .9 7 5
3 8 .9 8 0
3 8 .9 8 5
3 8 .9 9 0
3 8 .9 9 5
3 9 .0 0 0