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オンライン診療その他の遠隔医療に関する事例集(令和6年4月版) (26 ページ)
出典
公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/index_0024_00004.html |
出典情報 | オンライン診療その他の遠隔医療に関する事例集(令和6年4月版)(4/19)《厚生労働省》 |
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事 例 12
織田病院
所在地
佐賀県鹿島市
所在
⚫ コメディカルや事務スタッフがオンライン診療の実施について納得して理解・
事例の
ポイント
協力ができるよう、導入目的を明確化
⚫ オンライン診療の実施に必要なアプリ等の設定を事務スタッフ等がサポート
⚫ 定期的に患者アンケートを実施し、オンライン診療の効果・評価を把握
医療機関の概要
遠隔医療の実施状況
開始時期
設立主体
病床数
医療法人
診療科
内科、消化器内科、肝臓内科、呼吸器内科、循環器内科、外科、外科(がん)、
111床
消化器外科、肛門外科、乳腺外科、呼吸器外科、循環器・心臓血管外科、
職員数
診療科
対象患者
2020年4月
内科、
皮膚科、
外科、
脳神経外科、
麻酔科、循環器・心臓血管外科
上 記診療 科の患 者のう ち 、症
耳鼻咽喉科、頭頚部外科、皮膚科、形成外科、脳神経外科、放射線科、
状 が安定 してい る定期 受 診の
放射線診療科、麻酔科、救急科、リハビリテーション科
患者
患者数
医師28人、看護職員101人、事務スタッフ41人
175人(2023年12月)
1 オンライン診療の導入の経緯
2015年頃から在宅医療でオンライン診療を実施していた。オンライン診療の実施が認められる対象患者等が限定的であ
ったこともあり、少数の実施にとどまっていた。
2020年4月のオンライン診療に係る時限措置(※)をきっかけに、感染症対策の一環としてかかりつけの患者を対象として
オンライン診療を開始した。
(※)「新型コロナウイルス感染症の拡大に際しての電話や情報通信機器を用いた診療等の時限的・特例的な取扱いについて」
(令和2年4月10日事務連絡)
2 オンライン診療の導入までの流れ
オンライン診療を導入する際は、医師だけでなく、看護師をはじめとしたコメディカルや事務スタッフなどの理解・協
力が不可欠である。何のために導入するのかを明確にし、院内のコンセンサスを形成した。当院の場合、当初は感染対
策の一環として導入したが患者からのニーズも高く、病院の方針としてオンライン診療を継続実施することとした。
オンライン診療の実施にあたっては、患者側でも、その特徴や限界を正しく理解していただく必要がある。職員によっ
て説明内容が異なることがないよう、患者向けにオンライン診療について説明する際の文言も、病院側で定めた。
オンライン診療の実施のため、院内の通信環境を整備し、どこでも繋げられるように対策した。
なお、当院でのオンライン診療は、原則、専用のシステムを用いることとしているが、専用のシステムを利用するため
にはメールアドレスの登録が必要で、対応できない患者が一定数存在する。そのため、専用のシステムを用いて実施す
るケースと汎用のビデオ通話を用いて実施するケースがおよそ1:1である。発熱外来ではAI問診を活用している。
オンライン診療時は、スムーズに診療を行うために、医療秘書がタブレットを用いて医療機関と患者との接続を確立し
てから、医師にそのタブレットを渡すようにしている。
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織田病院
所在地
佐賀県鹿島市
所在
⚫ コメディカルや事務スタッフがオンライン診療の実施について納得して理解・
事例の
ポイント
協力ができるよう、導入目的を明確化
⚫ オンライン診療の実施に必要なアプリ等の設定を事務スタッフ等がサポート
⚫ 定期的に患者アンケートを実施し、オンライン診療の効果・評価を把握
医療機関の概要
遠隔医療の実施状況
開始時期
設立主体
病床数
医療法人
診療科
内科、消化器内科、肝臓内科、呼吸器内科、循環器内科、外科、外科(がん)、
111床
消化器外科、肛門外科、乳腺外科、呼吸器外科、循環器・心臓血管外科、
職員数
診療科
対象患者
2020年4月
内科、
皮膚科、
外科、
脳神経外科、
麻酔科、循環器・心臓血管外科
上 記診療 科の患 者のう ち 、症
耳鼻咽喉科、頭頚部外科、皮膚科、形成外科、脳神経外科、放射線科、
状 が安定 してい る定期 受 診の
放射線診療科、麻酔科、救急科、リハビリテーション科
患者
患者数
医師28人、看護職員101人、事務スタッフ41人
175人(2023年12月)
1 オンライン診療の導入の経緯
2015年頃から在宅医療でオンライン診療を実施していた。オンライン診療の実施が認められる対象患者等が限定的であ
ったこともあり、少数の実施にとどまっていた。
2020年4月のオンライン診療に係る時限措置(※)をきっかけに、感染症対策の一環としてかかりつけの患者を対象として
オンライン診療を開始した。
(※)「新型コロナウイルス感染症の拡大に際しての電話や情報通信機器を用いた診療等の時限的・特例的な取扱いについて」
(令和2年4月10日事務連絡)
2 オンライン診療の導入までの流れ
オンライン診療を導入する際は、医師だけでなく、看護師をはじめとしたコメディカルや事務スタッフなどの理解・協
力が不可欠である。何のために導入するのかを明確にし、院内のコンセンサスを形成した。当院の場合、当初は感染対
策の一環として導入したが患者からのニーズも高く、病院の方針としてオンライン診療を継続実施することとした。
オンライン診療の実施にあたっては、患者側でも、その特徴や限界を正しく理解していただく必要がある。職員によっ
て説明内容が異なることがないよう、患者向けにオンライン診療について説明する際の文言も、病院側で定めた。
オンライン診療の実施のため、院内の通信環境を整備し、どこでも繋げられるように対策した。
なお、当院でのオンライン診療は、原則、専用のシステムを用いることとしているが、専用のシステムを利用するため
にはメールアドレスの登録が必要で、対応できない患者が一定数存在する。そのため、専用のシステムを用いて実施す
るケースと汎用のビデオ通話を用いて実施するケースがおよそ1:1である。発熱外来ではAI問診を活用している。
オンライン診療時は、スムーズに診療を行うために、医療秘書がタブレットを用いて医療機関と患者との接続を確立し
てから、医師にそのタブレットを渡すようにしている。
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