よむ、つかう、まなぶ。

MC plus(エムシープラス)は、診療報酬・介護報酬改定関連のニュース、

資料、研修などをパッケージした総合メディアです。


07 参考資料2-1 帯状疱疹ワクチン ファクトシート (34 ページ)

公開元URL https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_36248.html
出典情報 厚生科学審議会 予防接種・ワクチン分科会 予防接種基本方針部会 ワクチン評価に関する小委員会(第21回 11/9)《厚生労働省》
低解像度画像をダウンロード

資料テキストはコンピュータによる自動処理で生成されており、完全に資料と一致しない場合があります。
テキストをコピーしてご利用いただく際は資料と付け合わせてご確認ください。

(5) 医療経済学的な観点
帯状疱疹ワクチンの費用対効果に関する分析結果は海外において相次いで報告され
ており、de Boer(2014)は 14 件 140)、Kawai(2014)は 15 件の文献を対象としたシス
テマティックレビューを行っている 141)。このあと、さらに 1 件の費用対効果の分析(Le
and Rothberg, 2015)が報告された 142)。
2007 年以降に報告された研究の結果を表13に示した。これらはすべて費用対効果
の効果指標として質調整生存年(QALY)を用いている。増分費用効果比(Incremental
Cost-effectiveness Ratio, ICER)が 1 QALY あたり 50,000~100,000 ドル以内であれば費用
対効果が良好と判断されることが一般的である 143)ことから、この基準を適用するなら
ば、帯状疱疹ワクチン接種の費用対効果は概ね良好と判断される。但し、各研究の分析
モデル、ワクチン効果の持続期間、割引率、症状発現時の QOL 値、ワクチン価格、割
引率等の設定が異なっており、ワクチンの効果が長期(7.5 年~生涯)にわたり継続す
るという前提のもとで分析を行っている研究も多い。ワクチン効果の持続期間をより短
期間とした場合には費用対効果が悪化することに留意する必要がある。

29