疱疹ワクチン被接種者では破傷風トキソイド含有ワクチン被接種者と比較して関節炎、脱毛症の発
症率が高かった。
帯状疱疹の既往のある 50 歳以上の者に帯状疱疹ワクチンを接種した場合、局所反応発生率はプラ
セボ群より多いものの、重篤な有害事象は認められなかった。また、2 回接種法による検討でも、重
篤な有害事象の増加は認められなかった。
（医療経済学的評価）
増分費用効果比（Incremental Cost-effectiveness Ratio, ICER）が 1 QALY あたり 50,000～100,000 ド
ル以内であれば費用対効果が良好と判断されることが一般的であることから、この基準を適用する
ならば、帯状疱疹ワクチン接種の費用対効果は概ね良好と判断される。但し、各研究の分析モデル、
ワクチン効果の持続期間、割引率、症状発現時の QOL 値、ワクチン価格、割引率等の設定が異なっ
ており、ワクチンの効果が長期（7.5 年～生涯）にわたり継続するという前提のもとで分析を行って
いる研究も多い。ワクチン効果の持続期間をより短期間とした場合には費用対効果が悪化すること
に留意する必要がある。
（諸外国での導入状況）
米国・カナダ・オーストラリアでは帯状疱疹ワクチンが推奨されており、費用補助も実施されて
いる。一方で、2016 年 10 月現在、EU 加盟 27 カ国のうち帯状疱疹ワクチン接種を推奨しているの
は、オーストリア、チェコ、英国、フランスの 4 カ国である。そのうち、オーストリアとチェコは
50 歳以上の人に接種を推奨するものの、公的補助はない。WHO は 2014 年 6 月の週報において、
「ほ
とんどの国では帯状疱疹の疾病負荷がはっきりせず、この比較的新しいワクチンの使用に関しての
十分なデータもないことから、WHO は現時点で帯状疱疹ワクチンの定期接種化に関して推奨をする
ものではない」とした上で、
「しかしながら、老齢者人口を抱える国や高齢化にシフトしている国々
では、疾病負荷の重要性が認識され、かつプログラムを有効と考えるならば、帯状疱疹ワクチンの
定期接種化の導入を決めてもよいだろう。帯状疱疹ワクチンプログラムを推進しようとする国々で
は、最適な接種年齢と接種スケジュールを決めるに際し、年齢依存的な疾病負荷およびワクチン有
効性、防御期間、費用対効果を考慮するべきである。
」との見解を示している。