令和 4 年度適正使用調査会

・各グラフは 表題項目で の血液製 剤の使用 基準の遵守 について の事前評価 あるいは事後
評価を「業務 と考えてい る施設」 と「業務 と考えてい ない施設 」の差異を 示した。グラ フ
中の「＊」は p＜0.05、「＊＊ 」は p＜0.01、「＊＊＊ 」は p＜0.001 の有意 差を示した。

4. 適正使用推進の現状と地域での医療連携
輸血後に血液製剤の適正使用について検討されることの多い輸血療法委員会の
状況を図 12 に提示した。輸血療法委員会の規約に適正使用推進が記載されていた
のは、20～99 床の約 60％から病床規模が大きくなるほど増加し、300 床以上では
約 90％であった。それが規約に明記されていた 施設で具体的に適正使用について
検討された割合は 20～99 床で 40％、300 床以上で 70％だった。
図 12 輸血療法委員会での適正輸血についての状況

・各病床規模 での輸血療 法委員会 の規約に 適正輸血推 進に関す る記載があ るかどうか、 並びに
同委員会で具 体的に適正 使用につ いて検討 されたかを 示した。

次に血液製剤の適正使用に地域の医療連携を利用できる場合の希望の有無を図
13 に提示した。希望する施設は全体の 15％程度と少なく、どちらともいえないが
約 60％を占めた。希望連携先は血液センターの学術担当者 、中核病院の輸血専門
医や輸血担当技師が多かった。適正使用推進についての問題点として、各規模の
施設でほぼ共通していたのは適正使用推進の責任者が不明確、多職種の関与がル
ール化されていない、使用指針で示されていない病態が多い、であった（図 14）。
一方、大規模施設で多かったのは担当医師の専門分野外での知識不足、小規模施
設で多かったのは適正使用について検討する機会がない、であった。

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