WG4：小規模医療機関のニーズ把握
〇輸血療法指針に関するアンケート調査結果（R2）
対象機関のうち、輸血時の血液検体保存をしていない施設が約８割、うち検体を
保存する保管設備がないと回答があった施設が約7割、保管設備はあるが検体管理
（２年間）が困難と回答施設が約２割という結果であった。
手順書については、７割以上の施設で整備し運用されていた。
〇在宅輸血等に関するアンケート調査結果について（H28、R1）
基本的に輸血は医療機関で施行すべき、在宅では手間やコストもかかるとの意
見がある中で、訪問診療における輸血を希望される患者のニーズに合わせた対
応をいただいている医療機関もある。
血液製剤の有効利用の面から、在宅で行う際のガイドライン、適応基準を明確
化する必要があるといった意見が挙げられている。
調査事項
回答率
往診、訪問診療を行っている
在宅輸血を実施したことがある。
在宅輸血に関する研修会を必要と考える

平成28年度
57.5％（50/87施設）
66％ （33/50施設）
44.4％（16/33施設）
68％

令和元年度
73.4％（46/64施設）
57％（27/46施設）
40.6％（13/27施設）
76.6％

対象職種

医師（34％）、
看護師（33％）

医師（36％）、
看護師（33％）、
その他検査技師、ヘル
パー、ケアマネ

希望する研修方法、内容等

医師会主導在宅研修会プログラムの中で、在宅輸血
のテーマを扱ってほしいという要望が多く挙げられて
いる。

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