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2009年12月16日(水) ［医療安全］再発・類似事例を紹介し分析　　医療機能評価機構

医療事故情報収集等事業第19回報告書（12／16）《日本医療機能評価機構》: 発信元：財団法人日本医療機能評価機構　　カテゴリ： 医薬品・医療機器

　日本医療機能評価機構は12月16日に、医療事故情報収集等事業の第19回報告書を公表した。今回の報告書には、平成21年7月～9月の医療事故情報と平成21年4月～6月のヒヤリ・ハット事例がまとめられている。今回の個別テーマは、「薬剤」「人工呼吸器」「ベッドなど病室の設備」「放射線検査」「生殖補助医療」「妊娠判定」に関する医療事故を取りあげている。
　報告書は、（1）医療事故情報収集等事業の概要(p9～p16参照)（2）・・・

2009年12月16日(水) ［診療報酬］医療現場の努力は限界、10年ぶりのネットプラス改定を　　日医

厚生労働省政務三役による診療報酬改定にむけての基本方針に対する日本医師会の見解（12／16）《日本医師会》: 発信元：日本医師会　　カテゴリ： 診療報酬

　日本医師会は12月16日の定例記者会見で、厚生労働省政務三役が12月9日に発表した、「平成22年度診療報酬改定について」（以下、基本方針）に対する見解を明らかにした。
　日医は、基本方針に、「医療現場の努力により、効率的かつ質の高い医療を提供してきた」とあるが、医療現場の努力は限界を超えている、との見方をしている。その上で、「基本方針にまとめられたように、全体として『10年ぶりのネットプラス改定』は必須」と・・・

2009年12月16日(水) ［インフル］前週に続き、患者数や休校、学年・学級閉鎖など減少

インフルエンザ様疾患発生報告（第7報）（12／16）《厚労省》: 発信元：厚生労働省健康局結核感染症課　　カテゴリ： 調査・統計

　厚生労働省は12月16日に、インフルエンザ様疾患発生報告（第7報）を公表した。この報告は平成21年12月6日から12月12日までの1週間に、保育所、幼稚園、小学校、中学校、高等学校でインフルエンザによる休校、学年・学級閉鎖があった施設数や患者数を都道府県別に計上したもの。
　全国の患者数は10万6058人で、累計患者数は148万127人となっている。この1週間の休校は554校、学年閉鎖は2434校、学級閉鎖は6661校。前回に引き続き・・・

2009年12月16日(水) ［新型インフル］年末年始の患者増を想定し、医療提供体制確保を要請

年末年始における医療提供体制の確保について（12／16付　事務連絡）《厚労省》  : 発信元：厚生労働省新型インフルエンザ対策推進本部　　カテゴリ： 新型インフル

　厚生労働省は12月16日に、年末年始における医療提供体制の確保について、事務連絡を行った。事務連絡では、年末年始においては、例年よりも多くの発熱患者が医療機関を受診することが想定されることから、都道府県等に対し、各地域におけるインフルエンザの流行状況を踏まえ、医療提供体制を確保するよう要請している(p1～p2参照)。
　資料には、電話による発熱相談(p3～p5参照)、厚労省と日本小児科学会が示した新型イ・・・

2009年12月16日(水) ［新型インフル］妊婦や中高生の国内産ワクチン臨床試験、中間報告示す

新型インフルエンザワクチンに関する有識者との意見交換会（12／16）《厚労省》: 発信元：厚生労働省新型インフルエンザ対策推進本部　　カテゴリ： 新型インフル

　厚生労働省が12月16日に開催した、新型インフルエンザワクチンに関する有識者との意見交換会で配付された資料。この日は、妊婦や中高生におけるワクチンの接種回数などについて議論が行われた。
　資料では、（1）妊婦に対する国内産ワクチン臨床試験の中間報告(p4～p13参照)（2）中高生に対する国内産ワクチン臨床研試験の中間報告(p14～p24参照)―が提示されている。
　なお、厚労省は同日、新型インフルエンザワクチン・・・

2009年12月16日(水) ［予算］民主党、診療報酬改定の引上げ等を来年度予算の重点要求に

厚生労働省政策会議（第5回　12／16）《厚労省》: 発信元：厚生労働省大臣官房総務課　　カテゴリ： 予算・人事等

　厚生労働省が12月16日に開催した、厚生労働省政策会議で配付された資料。この日は、平成22年度予算について議論した。
　この日示された、民主党の来年度予算の重点要求には、（1）診療報酬改定の引上げ（2）高齢者医療制度の保険料の上昇を抑制する措置等（3）新型インフルエンザへの万全の対応（4）協会けんぽ国庫負担割合の引上げ―などが盛り込まれている(p2参照)。平成22年度予算編成については、行政刷新会議の事業仕・・・

2009年12月16日(水) ［新型インフル］中高生相当年齢者のワクチンは1回接種　　厚労省

新型インフルエンザワクチンの接種回数の見直しについて（12／16）《厚労省》: 発信元：厚生労働省　　カテゴリ： 新型インフル

　厚生労働省は12月16日に、新型インフルエンザワクチンの接種回数を見直す方針を発表した。それによると、（1）中高生に相当する年齢の者は1回接種とする（これまでは、「当面2回接種とするが、臨床試験の1回目接種結果等を踏まえ判断する」とされていた）（2）妊婦は1回接種の方針を維持（これまでも1回接種だが、「臨床試験結果により検証する」とされていた）―という2つの見直し方針が示されている(p1参照)。

2009年12月16日(水) ［新型インフル］ 12月16日現在、入院患者累計は約1万3000人に

新型インフルエンザ患者数（国内発生）について（12／16）《厚労省》: 発信元：厚生労働省健康局結核感染症課　　カテゴリ： 新型インフル

　厚生労働省は12月16日に、平成21年12月16日時点の新型インフルエンザの国内での患者数を公表した。
　資料によると、12月9日～15日に入院した新型インフルエンザ患者は520人、累計では1万2923人となった。入院患者の内訳は、1～4歳が132人、5～9歳が220人、10～14歳が54人などとなっている(p2参照)。
　12月15日時点の死亡者数は累計で116人。うち基礎疾患を有する患者は82人だった(p5参照)。
　資料では（1）クラス・・・

2009年12月16日(水) ［診療報酬］がん対策等、重要度に応じた取組みを議論しておくべき　　日医

診療報酬改定にむけての日本医師会の見解（がん対策等について）（12／16）《日本医師会》: 発信元：日本医師会　　カテゴリ： 診療報酬

　日本医師会は12月16日の定例記者会見で、診療報酬改定にむけた見解を発表した。この見解は、がん対策等に対するもの。
　日医は、平成21年12月16日開催の中医協基本問題小委員会に提示された、がん対策等における論点について、「がん対策等は最重要課題である」と一定の評価をした上で、「財源に制限があることも事実である」と指摘している。また、いずれの論点も、診療報酬の大幅かつ全体的な引き上げが実現した場合、積極的・・・

2009年12月16日(水) ［後発品］使用促進のための療担変更は医師裁量権の侵害　　日医

診療報酬改定にむけての日本医師会の見解（後発医薬品の使用促進について）（12／16）《日本医師会》: 発信元：日本医師会　　カテゴリ： 診療報酬

　日本医師会は12月16日の定例記者会見で、診療報酬改定にむけた見解を発表した。この見解は、後発医薬品の使用促進に対するもの。
　後発医薬品の使用促進について、日医は、これまで「後発医薬品は全く問題ないとは言えず、現時点では、後発医薬品を全面的に使用促進するにはリスクが高い。処方に当たっては、銘柄を指定するなど、医師の裁量権と責任を明確にする仕組みが必要」との見解を示してきた(p3～p6参照)。
　これを・・・

2009年12月16日(水) ［保険者証］　中学生以下の子ども、3.2％が短期被保険者証未達

資格証明書交付世帯に属する中学生以下の子どもに対する短期被保険者証の交付状況等に関する調査の結果について（12／16）《厚労省》: 発信元：厚生労働省保険局国民健康保険課　　カテゴリ： 医療保険

　厚生労働省は12月16日に、資格証明書交付世帯に属する中学生以下の子どもに対する短期被保険者証の交付状況等に関する調査の結果を公表した。
　平成21年9月時点の資格証明書交付世帯に属する中学生以下の子どもは3万6511人で、うち短期被保険者証の未達枚数は1161枚（3.2％の未達）となっている。一方、資格証明書交付世帯に属する高校生等の子どもは1万647人(p2～p3参照)。また資料では、茨城県・水戸市における短期被保険・・・

2009年12月16日(水) ［診療報酬］後発医薬品の使用促進、環境整備の骨子案を了承　　基本小委

中央社会保険医療協議会診療報酬基本問題小委員会（第155回　12／16）《厚労省》: 発信元：厚生労働省保険局医療課　　カテゴリ： 診療報酬

　厚生労働省が12月16日に開催した、中医協の診療報酬基本問題小委員会で配付された資料。この日は、後発医薬品の使用促進のための環境整備の骨子（案）が提示され、了承された。
　骨子（案）では、後発医薬品の使用促進のため、（1）薬局の調剤基本料における後発医薬品調剤体制加算の見直し（2）薬局における含量違い又は剤形違いの後発医薬品への変更調剤（3）医療機関における後発医薬品を積極的に使用する体制の評価（4）保・・・

2009年12月15日(火) ［新型インフル］ワクチン接種費用助成金207億円など　　第2次補正予算

平成21年度第2次補正予算案における新型インフルエンザ対策経費について（12／15付　事務連絡）《厚労省》: 発信元：厚生労働省新型インフルエンザ対策推進本部　　カテゴリ： 予算・人事等

　厚生労働省は12月15日に、平成21年度第2次補正予算案における新型インフルエンザ対策経費について、事務連絡を行った。
　12月15日に閣議決定された新型インフルエンザ対策経費としては、（1）ワクチン接種費用の助成（新型インフルエンザワクチン接種助成費臨時補助金）：207億2000万円（2）医療機関における設備整備（保健衛生施設等設備整備費補助金）：16億400万円（3）国産ワクチン生産能力向上（新型インフルエンザワクチ・・・

2009年12月15日(火) ［産科医療］事故の回避可能性を記述するか否かで議論

産科医療補償制度原因分析委員会（第10回　12／15）《日本医療機能評価機構》: 発信元：財団法人日本医療機能評価機構　　カテゴリ： 医療提供体制

　日本医療機能評価機構が12月15日に開催した、産科医療補償制度原因分析委員会で配付された資料。この日は、原因分析報告書マニュアルや報告書への記載の考え方などについて議論が行われた。
　報告書への記載の考え方については、事故の回避可能性について記載するか否かが大きな論点となっている。この点について委員長提案(p15～p17参照)と、提案に対する各委員の意見(p18～p25参照)が整理されている。
　また、報告書・・・

2009年12月15日(火) ［医療保険］協会けんぽへの国庫補助拡充すべき　　健保連

協会けんぽの国庫補助の拡充について（12／15）《健保連》: 発信元：健康保険組合連合会　　カテゴリ： 医療保険

　健康保険組合連合会、日本経団連、連合の三団体が12月15日に、長妻厚労相に宛てて出した「協会けんぽの国庫補助の拡充」に関する要請。
　12月4日に厚生労働省が示した協会けんぽの財政対策の1つとして、後期高齢者支援金を実質的に健保組合等に肩代わりさせる提案がなされたことを批判し、国の責任において、協会けんぽへの国庫補助率を健保法本則に戻し、むしろ拡充して対応すべきと要請している。

2009年12月15日(火) ［医薬品］製薬企業・医療機器企業、アクションプラン実施にさらなる貢献を

新たな治験活性化5カ年計画の中間見直しに関する検討会（第7回　12／15）《厚労省》: 発信元：厚生労働省医政局研究開発振興課　　カテゴリ： 医薬品・医療機器

　厚生労働省が12月15日に開催した、新たな治験活性化5カ年計画の中間見直しに関する検討会で配付された資料。この日は、報告案が提示された。
　報告案では、治験・臨床研究活性化の必要性・方向性や、重点取組事項（アクションプラン）の進捗、今後の取組みを整理している(p3～p7参照)。今後、取組みをより加速かつ強化すべき課題として、（1）症例集積性の向上（2）治験・臨床研究の効率化（3）臨床研究コーディネーター（C・・・

2009年12月15日(火) ［新型インフル］健康な成人も海外ワクチンの輸入確保で、接種可能に

新型インフルエンザ（A／H1N1）ワクチン接種の基本方針（12／15）《内閣官房》: 発信元：内閣官房新型インフルエンザ対策本部　　カテゴリ： 新型インフル

　政府は12月15日に、新型インフルエンザ（A／H1N1）ワクチン接種の基本方針を公表した。これは、平成21年10月1日に示された基本方針の改定版。
　基本方針では、（1）各事業実施主体の役割（2）優先的に接種する対象者（3）ワクチンの確保（4）接種の実施（5）費用負担（6）ワクチンの安全性及び有効性の確保と健康被害の救済―などが整理されている(p1～p4参照)。ワクチンの確保では、接種対象者に順次必要なワクチンを供給で・・・

2009年12月15日(火) ［医療費］平成21年8月の医療費総額の伸び率、対前年同期比5.0％増

最近の医療費の動向（概要）（12／15）《厚労省》: 発信元：厚生労働省保険局調査課　　カテゴリ： 調査・統計

　厚生労働省は12月15日に、最近の医療費の動向（概要）の平成21年8月号を公表した。資料では（1）制度別概算医療費（2）種類別概算医療費（3）医療機関種類別概算医療費（4）都道府県別概算医療費―について、項目ごとに前年同期との比率をまとめている。
　制度別概算医療費のうち、平成21年8月の医療費総額の伸び率は、対前年同期比で5.0％の増だった。内訳は医療保険適用分では、70歳未満で4.1％増、70歳以上で5.7％増、公費は8・・・

2009年12月15日(火) ［調剤医療費］処方せん1枚当たりの調剤医療費は7989円　　厚労省

最近の調剤医療費の動向（平成21年6～7月号　12／15）《厚労省》: 発信元：厚生労働省保険局調査課　　カテゴリ： 調査・統計

　厚生労働省は12月15日に、最近の調剤医療費（電算処理分）の動向（平成21年6～7月号）を公表した。
　資料では、平成21年7月の処方せん1枚当たりの調剤医療費（電算処理分に限る、以下同様）は7989円、伸び率は対前年同期比6.6％の増となっている(p2参照)。また、処方せん1枚当たりの調剤医療費の内訳をみると、技術料が1999円で25.0％、薬剤料が5977円で74.8％を占めていた(p3参照)。
　また、内服薬の処方せん1枚・・・

2009年12月15日(火) ［予算］平成22年度予算基本方針、医療・介護には高い投資効果

予算編成の基本方針（12／15）《内閣》: 発信元：内閣　　カテゴリ： 予算・人事等

　政府は12月15日に、平成22年度予算編成の基本方針を決定した。医療・介護については、「社会保障分野への投資は、幅広い雇用の受け皿を国民に提供するだけでなく、中期的には高い投資効果が期待できる」としているものの、具体的な予算配分については触れられていない(p2参照)。
　また、診療報酬引上げをうたったマニフェストについては、「総理の統括のもと、国家戦略室及び『予算編成に関する閣僚委員会』において検討・・・

2009年12月14日(月) ［医薬品］医療安全へのレセプト等利用で、提言に向けた議論本格化

医薬品の安全対策等における医療関係データベースの活用方策に関する懇談会（第3回　12／14）《厚労省》: 発信元：厚生労働省医薬食品局安全対策課　　カテゴリ： 医薬品・医療機器

　厚生労働省が12月14日に開催した、医薬品の安全対策等における医療関係データベースの活用方策に関する懇談会で配付された資料。この日は、有識者からのヒアリングを行うとともに、提言を考える場合の骨子の方向性について議論を行った。
　骨子の方向性については、医療関係データベース利用の目的と必要性や、現状の技術的な課題を明らかにしたうえで、（1）データ活用の研究のあり方（2）データ活用の倫理方策（医薬品の安全・・・

2009年12月14日(月) ［再生医療］再生・細胞医療における共同での診療、これまでの議論を整理

再生医療における制度的枠組みに関する検討会（第5回　12／14）《厚労省》: 発信元：厚生労働省医政局経済課　　カテゴリ： 医学・薬学

　厚生労働省が12月14日に開催した、再生医療における制度的枠組みに関する検討会で配付された資料。この日は、過去4回の議論を踏まえ、再生・細胞医療における共同での診療について、これまでの議論の整理が行われた。
　資料では、（1）基本的な考え方（2）診療の体制等（3）共同の診療の条件（4）加工医療機関（5）依頼医療機関（6）搬送（7）学会に期待される役割（8）有効性や安全性など、治療効果の評価の在り方―などが整理・・・

2009年12月14日(月) ［新型インフル］海外在住日本人の帰国後のワクチン接種等について回答

よくあるご質問（新型インフルエンザワクチン）（12／14）《厚労省》: 発信元：厚生労働省　　カテゴリ： 新型インフル

　厚生労働省が12月14日に発表した、新型インフルエンザワクチンの接種に関するQ＆A。これは、厚労省に寄せられるよくある質問をとりまとめたもので、（1）新型インフルエンザワクチンの接種方法（2）海外在住の日本人が帰国してワクチン接種をどこで受ければよいか―の2点について、その回答を示している。
　なお、外国籍で日本在住の方についても日本での接種スケジュールに従って接種可能であることが付記されている。

2009年12月14日(月) ［インフル］定点医療機関あたりの患者数、大幅に減少へ

インフルエンザ定点報告について（12／14）《厚労省》: 発信元：厚生労働省健康局結核感染症課　　カテゴリ： 保健・健康

　厚生労働省は12月14日に、インフルエンザ定点報告を公表した。
　インフルエンザの定点医療機関当たりの患者数は、第49週は総数で31.82（患者報告数15万3131人）で、前週までに比べ大幅に減少した。この報告数をもとに推計した、定点以外を含む全国の医療機関での1週間の受診者数は約150万人となり、第28週以降の累積の推計患者数は約1414万人としている。第28週以降、検出されているインフルエンザウイルスのほとんどが新型イン・・・

2009年12月14日(月) ［看護］少子社会において若い人が看護職員を目指す動機付けを

第7次看護職員需給見通しに関する検討会（第5回　12／14）《厚労省》: 発信元：厚生労働省医政局看護課　　カテゴリ：看護

　厚生労働省が12月14日に開催した、第7次看護職員需給見通しに関する検討会で配付された資料。この日は、看護職員確保対策について議論された。
　資料には、日本医師会からの「潜在看護職員再就業支援モデル事業」が示されている(p2～p15参照)。そこでは、「看護職員の需給に関する調査」結果や、「潜在看護職員再就業支援モデル事業」の中心的事業である「再就業についての意識調査」結果を提示。その上で、看護を魅力ある・・・

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