（６） 人材の確保
（現状・課題）
ゲノム情報は、不適切に扱われることで患者とその家族、市民に社会的不利益
がもたらされる可能性がある。その中でも、発症前の遺伝学的検査は、結果を聞
いた本人の理解や心理に対して丁寧にサポートする必要があり、特に注意が必
要となる。これらを踏まえ、ゲノム医療を安全、適切に広く国民に提供し続けて
いくためには、ゲノム情報を適切に解釈する人材の確保だけでなく、ゲノム情報
を適切に伝えられる人材も確保する必要がある。
ゲノム医療に伴う相談支援については、医師や看護師等の医療従事者による
対応が考えられるが、従来の医療に関する知識や技術等のみでは対応が困難と
なる場面が想定される。そのような場面で専門人材から提供される遺伝カウン
セリングは、ゲノム情報の提供だけではなく、患者とその家族が抱える課題を十
分に理解し、その課題解決の選択肢の提示、心理社会的な支援をする役割がある
ことから、ゲノム医療に習熟した者が実施することが望ましく、人材の確保に加
え、育成できる環境作りも必要となる。
また、医療従事者等からの患者等への不適切な発言が偏見や不快な経験につ
ながることもあることから、医療従事者等のゲノムリテラシーの向上を図るこ
とも必要である。特に、ゲノム医療に関わらない医療従事者等は、ゲノム医療や
遺伝性疾患への理解に乏しい場合があることから、卒前教育や卒後教育におい
て、オンザジョブトレーニング、研修等を活用し、ゲノム医療の知識を更新して
いくことが望ましい。
なお、医師の卒前教育については、平成 28（2016）年度に改訂された医学教
育モデル・コア・カリキュラムから、新たに遺伝医療・ゲノム医療の項目が加わ
り、全ての大学で臨床遺伝学的内容も含めた教育が求められるようになった。医
療の分野においては、多くの医療従事者がチーム医療として働くことが多く、チ
ーム医療の一員として求められる基本的な資質や能力を卒前から共有していく
ことが重要であり、不当な差別への適切な対応の教育も含めることが望まれる。
また、継続的かつ実効的な教育の提供のため、大学においてゲノム医療や臨床遺
伝学を教育するための専任人材のポジションが確保されることが望ましい。
（取り組むべき施策）
・ 国は、関係学会等と連携し、ゲノム医療を提供する医師や遺伝カウンセリン
グに係る専門人材の確保を図る。
・ 国は、関係学会等と連携し、ゲノム医療に関連しうる幅広い医療従事者等が
ゲノム医療への理解を深めるための啓発の具体化を図る。
・ 国は、養成課程を通じて、医師・看護師等の医療従事者の、ゲノム医療に係
る知識の向上を図る。

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