新興感染症まん延時の周産期医療について
新型コロナ禍で明らかになった課題
① 感染流行初期には、新型コロナウイルス感染妊婦は周産期母子医療センターに入院とする都道府県がほとん
どであった。周産期母子医療センターでは、ハイリスクな妊産婦、新生児への対応を行っているため、感染
妊婦の増加により病床の逼迫が起こった。
新興感染症まん延時において、感染症診療のみならず通常産科診療、産科緊急症に対応できる体制を維持
できる体制について、平時より検討することが必要。
・感染症まん延時においては、中等症以上もしくは産科合併症を有する症例は周産期母子医療センター、軽症で産科合併症のない症例は
一般病院で受入れる等

・感染症妊婦が産科的緊急症を発症した際に必ず受け入れる医療機関を設定する等
② 妊産婦及び新生児の入院・転院調整には、地域の周産期医療体制に精通し
た人材が必要であった。

適切に感染妊婦のトリアージや入院等に係るコーディネートを行う災害時
小児周産期リエゾン等の人材の養成及び活用についても平時から検討が必要。
③ 自宅療養中の感染妊婦の症状悪化時等に速やかに対応できる体制が必要
であった。
入院が必要となる状態の基準について、医療関係者及び妊産婦に周知し、
緊急時の搬送体制構築のため、消防関係者との情報共有が必要。

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感染症まん延時においては、感染症診療と産科的緊急症を含む産科診療を継続的に
提供できる体制が必要であることから、平時から体制について検討することが必要
ではないか。
また、適切に感染妊婦のトリアージや入院等に係るコーディネートを行う災害時小
児周産期リエゾン等の人材の養成及び活用についても平時から検討してはどうか。

令和３年８月23日
日本産科婦人科学会
日本産婦人科医会
日本周産期・新生児医学会

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