者の状態の割合や平均年齢等を比較した。運動ＦＩＭの変化が大きい病棟は小さい病
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棟と比較すると、自院からの転棟割合が低く、在院日数が長い傾向であった。
回復期リハビリテーション病棟入院料において設けている診療に係る施設基準の全要
件の該当状況については、入院料５及び６において、「重症者の割合」及び「リハビリ
テーション実績指数」を満たせていない医療機関が多かった。
回復期リハビリテーション病棟入院料を届け出ている病棟について、令和２年３月時
点の届出入院料毎に、半年後の令和２年 10 月時点の届出入院料を比較した。入院料
１、２、３、４においては、同一の入院料を届け出ている割合が８割を超えていた。
一方、入院料５、６において、別の入院料へ移行していたのはそれぞれ２割超、５割
超であった。
令和元年３月時点の届出入院料毎に、１年後の令和２年３月時点の届出入院料を比較
した。入院料１、２、３では、同一の入院料を届け出ている割合が約８割であった。
一方、入院料５、６において別の入院料へ移行していたのは、それぞれ２割超、５割
超であった。
半年間で別の入院料へ移行した割合と１年間で別の入院料へ移行した割合との差は、
入院料２、４よりも、入院料５、６の方が小さかった。
回復期リハビリテーション病棟入院料の届出からの年数について、令和３年８月時点
の届出入院料毎に比較した。届出から 10 年未満の病棟は、入院料１～４では３～５割
であったのに対し、入院料５では約 85％、入院料６では約 64％であった。
回復期リハビリテーション病棟入院料５及び６について、新規届出を行う場合に届け
出る入院料であるところ、実績指数が悪い・FIM の変化が小さいこと等から他の入院
料を届け出られないまま何年も５又は６を引き続き届け出ているケースがあることを
踏まえ、入院料５及び６の在り方については、対応を検討するべき、との指摘があっ
た。

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６－２．リハビリテーションを要する状態について （別添資料 Ｐ423～Ｐ430）
回復期リハビリテーションを要する状態に心大血管疾患リハビリテーションの対象患
者が含まれていないが、回復期リハビリテーション病棟入院料を算定している医療機
関において、心大血管疾患リハビリテーション料を届け出ている医療機関が存在し
た。
心大血管疾患リハビリテーション料の届出ありとなしとで、理学療法士数については
大きな差はみられなかった。作業療法士数と言語聴覚士数については届出なしの方が
多かった。
心大血管疾患の患者数、心大血管疾患リハビリテーションの実施数は年々増加してい
る、という実態が見られた。加えて、関係学会が作成したガイドラインにおいても、
回復期において心臓リハビリテーションのニーズがあることが示されていた。
循環器疾患患者への回復期リハビリテーションは今後さらに重要となり、現に回復期
リハビリテーション病棟を有する医療機関で心大血管疾患リハビリテーション料を届
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