急性期一般入院料１を届け出ている医療機関の中でも手術等の実績に違いが出ている
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ことからすれば、実績に応じた評価を行うべきではないか、との指摘があった。
人工心肺を用いた手術については、オフポンプ冠動脈バイパス術が主流となるなど、
人工心肺を用いた手術を実施できる体制・能力と、実績とは、必ずしも合わない可能
性もあるのではないかとの指摘があった。
病床規模別の新型コロナウイルス感染症の入院患者受入可能医療機関及び受入実績の
有無について分析したところ、医療機関の病床規模が大きいほど、新型コロナウイル
ス感染症の入院患者受入可能医療機関及び受入実績の割合も大きくなる傾向にあっ
た。また、100 床未満の受入可能医療機関のうち 54%が受け入れている、という実態が
あった。さらに、病床規模別新型コロナウイルス感染症の入院患者受入実績あり医療
機関のうち人工呼吸器等使用患者受入実績あり医療機関の割合を分析したところ、病
床規模が大きいほど人工呼吸器等使用患者受入実績あり医療機関の割合が大きい、と
いう実態があった。
急性期一般入院料１の届出医療機関において、「新型コロナウイルス感染症に係る診療
報酬上の臨時的な取扱いについて（その 26）」（令和２年８月 31 日付厚生労働省保険
局医療課事務連絡）１（２）①で示された「ア．新型コロナウイルス感染症患者等を
受け入れた保険医療機関等」に該当した期間が令和２年１月～令和３年５月のうち、
０か月の施設と１か月以上の施設における治療室の届出状況を比較したところ、１か
月以上の施設では、特定集中治療室管理料、救命救急入院料、ハイケアユニット入院
医療管理料、簡易な報告による治療室のいずれかを届け出ている医療機関の割合が高
かった。
２． 特定集中治療室管理料等について （別添資料Ｐ111～Ｐ153）
○ 平成 30 年度診療報酬改定及び令和２年度診療報酬改定において、生理学的スコア
（SOFA スコア）の記載を求めることを導入したところであり、当該対応の影響を検
証しつつ、さらに、患者の状態や医療内容等の医療ニーズをさらに適切に評価する
方法について、検討を行った。

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２－１．重症度、医療・看護必要度について （別添資料 Ｐ111～Ｐ134）
重症度、医療・看護必要度（以下、必要度）の基準を満たす患者割合について、特定
集中治療室管理料はいずれの管理料においてもほぼ差がなかったが、救命救急入院
料・ハイケアユニット管理料については、入院料ごとに違いがみられた。
特定集中治療室におけるＡ項目の各項目の該当患者割合については、特定集中治療室
１・２と３・４のいずれも「心電図モニターの管理」「輸液ポンプの管理」が９割を超
えるが他の項目には違いが見られた。
特定集中治療室１・２と特定集中治療室３・４のＢ項目の該当患者割合について、「患
者の状態」と「介助の実施」に分けて「評価得点」をみたところ、いずれの項目も、
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