「患者の状態」の割合に対して「介助の実施」の介助ありの方が割合が低く、「評価得
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点」の割合も低かった。
救命救急入院料１・３と救命救急入院料２・４について、重症度、医療・看護必要度の
該当患者割合を項目別にみたところ、いずれも「心電図モニターの管理」は９割を越え
るが、他の項目には違いがみられ、特に、動脈圧測定、シリンジポンプの管理、人工呼
吸器の管理については、救命救急入院料１・３にくらべて２・４の方が、該当割合が高
かった。
救命救急入院料１・３救命救急入院料２・４について、重症度、医療・看護必要度の該
当患者割合を「患者の状態」と「介助の実施」に分けて「評価得点」をみたところ、い
ずれの項目も、
「患者の状態」の割合に対して「介助の実施」の介助ありの方が、割合が
低く、「評価得点」の割合も低かった。
令和２年度報酬改定のＢ項目についての見直しにより、介助の実態を正確に把握する
ことが可能になったとの指摘があった。
特定集中治療室管理料、救命救急入院料の重症度、医療・看護必要度の該当患者割合
を点数別にみると、救命救急入院料１・３と２・４では、基準別の該当割合が大きく
異なっていた。
特定集中治療室管理料を算定する患者において、必要度Ａ項目の基準は満たしているが
Ｂ項目を満たしていない割合は 1.7％だった。
必要度のＢ項目については、早期のリハビリテーションの介入等が有用であるとのエビ
デンスを踏まえ、患者の状態を改善させる取組が進められている中、必要度の基準に組
み入れられていることで、負のインセンティブになっていないか等の視点もあることか
ら、特定集中治療室における適切な評価指標であるかは検討が必要である、との指摘が
あった。一方、ADL 等の改善状況を統一的な指標で把握するために、Ｂ項目を必要度の
基準から外したとしても、Ｂ項目の測定結果は有用なので、測定自体は継続すべきでは
ないかとの指摘があった。
救命救急入院料１及び３を算定する患者について、特定集中治療室用の評価票を用いて
測定すると、救命救急入院料１は 22.9％、救命救急入院料３は 31.9％であったが、ハ
イケアユニット用の評価票を用いて評価したところ、救命救急入院料１は 47.1％、救命
救急入院料３は 55.8％であった。
必要度の基準を満たす患者は、特定集中治療室管理料を算定する患者の 85.6％を占めて
おり、必要度の基準を満たしていない患者と比較すると、基準を満たす患者は、SOFA ス
コア５点以上の患者の割合が高い傾向にあった。
SOFA スコアを入力する職種を特定集中治療室管理料１～４ごとに比較すると、いずれ
の管理料についても医師及び看護師が行っている割合が高かった。
特定集中治療室管理料１～４について、SOFA スコア別の患者割合を比較すると、特定
集中治療室管理料３・４においては SOFA スコア０点である患者割合が高い傾向であっ
た。
特定集中治療室の患者について、最も医療資源を投入した傷病名で頻度が高かったもの
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