(ロ) 当該保険医療機関に配置された全ての理学療法士、作業療法士及び言語聴覚士が、いず
れかの疾患別リハビリテーション料の施設基準における専従の従事者である。
※ 上記の専従の従事者以外の理学療法士、作業療法士については、疾患別リハビリテーション
に従事している時間帯を除き、当該保険医療機関が行う通所リハビリテーションに従事可能
である。

事前

★（３）専用の機能訓練室（内法による測定で、少なくとも４５㎡以上）を有している。
（

適

・

否

・専用の機能訓練室の面積が分かるものを確認。

）

※ 平成２６年３月３１日において、現に当該リハビリテーション料の届出を行っている保険医療機関
については、当該機能訓練室の増築又は全面的な改築を行うまでの間は、内法の規定を満たして
いるものとする。
※ 専用の機能訓練室は、当該療法を実施する時間帯以外の時間帯において、他の用途に使用す
ることは差し支えない。
※ 疾患別リハビリテーション、障害児（者）リハビリテーション又はがん患者リハビリテーションを実
施している時間帯において「専用」ということであり、疾患別リハビリテーション、障害児（者）リハビ
リテーション又はがん患者リハビリテーションを同一の機能訓練室において同時に行うことは差し
支えない。
※ 同一の時間帯において心大血管疾患リハビリテーションを行う場合にあっては、それぞれの
施設基準を満たしている必要がある。

★（４）治療・訓練を行うために必要な次の器具等を具備している。

・【院内視察時】治療訓練を行うために必要な器械・器具を見せてください。
（

適

・

否

）

否

）

□歩行補助具 □訓練マット □治療台 □砂嚢などの重錘 □各種測定用器具 等

★（５）リハビリテーションに関する記録（医師の指示、実施時間、訓練内容、担当者等）は患者ごとに一元
的に保管され、常に医療従事者により閲覧が可能である。

（

適

・

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運動器リハビリテーション料