認知症患者に対する歯科治療上の留意点等
○ 認知症患者に対する歯科治療に際しては、主治医をはじめとした医療従事者や家族、介護職との連携
が不可欠であり、多数の関係者との連携のもと、認知症の状態や認知症以外の疾患の有無、介護環境な
ど情報を把握した上で治療を行う必要がある。
認知症の人への歯科治療ガイドライン（抜粋）
医療・介護関係者との連携
◆ 歯科治療のために、家族や多職種と連携して認知症患者のアセスメントを行うことは有効か
→歯科臨床で認知症患者のアセスメントを適切に行うためには、主治医をはじめとした医療従事者や家族、介護職種との連携が不可欠で
ある。認知症の状態を把握することは予知性をもった治療・支援計画立案に必須である。

歯科治療・管理計画の立案
◆ 認知機能の低下段階に応じた歯科治療・管理計画はどのように立てたらよいのか
→認知機能が低下すると、口腔衛生に関するセルフケアは困難になり、しかも複雑な歯科治療への協力が困難になる。このことを歯科医師
は十分に理解し、本人や家族、介護者の歯科治療および管理計画に対する希望を踏まえ、治療計画を立案することが推奨される。
• 歯科治療計画には認知症の進行段階や認知機能障害の状態を考慮する必要がある。
• さらに、認知症の発症・進行や認知機能の経年的変化も考慮して作成されるべきである。
• 認知機能低下の有無を判断するには医科関係者、介護関係者、および家族からの情報が不可欠である。

受診歯科患者の認知機能の低下が疑われた場合
◆ 受診歯科患者の認知機能の低下が疑われた場合、医科・介護関係者との連携は歯科治療・定期的な管理に有効か
→多職種との連携は、歯科治療および定期的な歯科管理に有効である。
• かかりつけの歯科医院は長期にわたり患者と向き合うなかで、認知症の徴候に気づくことのできる地域資源の１つとして果たす役割は
大きい。
• 近くの地域包括支援センターや認知症サポート医等の情報を得ておき、日頃から連携体制を整えておく。
※エビデンスの強さ「B（中）：効果の推定に中等度の確信がある」以上、文献による信頼度「B：支持する論文が１つ以上ある」以上、
コンセンサスミーティングによる信頼度「B：ほぼ一致（最終的なVAS平均値が8.5未満7.5以上）」以上の項目から抜粋
出典：一般社団法人日本老年歯科医学会「認知症の人への歯科治療ガイドライン」 （2019年）より引用、保険局医療課で作成

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