医療安全対策における画像診断報告書等について
○ 画像診断や病理診断を依頼した医師による、画像診断医の作成した画像診断報告書又は病理診断医の
作成した病理診断報告書（以下「レポート」という。）の確認不足については、報告書の確認不足に対する注
意喚起を図ることに加え、レポートの確認不足を防止するための組織的対応について求められている。

画像診断報告書等の確認不足に対する医療安全対策の取組について（令和元年12月11日厚生労働省医政局総務課医療安全推進室事務連絡）（抄）
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報告書に記載された緊急度の高い所見や重要所見を受けて必要な対応がとられるためには、組織的な伝達体制や
確認体制を構築することが推奨される。
具体的には、診断結果の説明を担当する医師が重要所見を認知しやすくするための通知方法の工夫や報告書の未
読・既読の管理、更には、その後適切に対応されたかを組織的に確認できる仕組みが構築されることが望ましい。

（参考）医療機関において工夫されている取組の紹介
• 画像読影医が緊急度の高い所見を指摘した場合、検査依頼医に電話するとともに、報告書を検査依頼医が所属す
る診療科の責任者に送付する。
• 患者自らが結果をいつ聞くことができるかを主治医に確認するように促す等、患者の参画を図る。
• 画像診断や病理診断を専ら担当する医師が診断を行った場合、その診断結果が確実に患者へ伝わるよう、説明を
担当する医師はその結果を丁寧にわかりやすく患者に説明し、その旨を診療録に記載する。

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