を配布し、薬剤師から適切に注意事項の説明が実施されるように取り組みたい。また、本品は要
指導医薬品であり、購入時に薬剤師よりチェックシート等を用いて購入者へ説明が行われている
と考えるが、さらなる対策として、「生活者向け注意喚起文書」を新規に作成し、薬剤師から使
用者に適切に注意事項の説明が実施されるように取り組みたい。これらについて、企業が販売店
の薬剤師に説明をおこない、改めて適正使用の指導を依頼（生活者向け注意喚起文書の配布、服
薬指導、15日以上使用時や副作用発現時の相談等）するといった薬剤師へのアプローチだけでな
く、使用者へ直接働きかけ、適正な使用を注意喚起するため、以下の対策を追加実施することと
した。①新規に使用者向け注意喚起文書を作成し、購入時に配布する。なお、新規購入者向け文
書にはQRコードを記載し、Webサイト製品説明ページへ移行できるようにし、移行先において
も注意喚起文を確認できるようにする。②Webサイト製品説明ページで、注意喚起文を掲載す
る。③SNSによる製品情報発信時に、注意喚起文を掲載する。
これらも含め、引き続き、本剤の副作用等の発現状況について十分注意するとともに本製品の
適正使用を推進していく所存である。

20

34 / 74