薬剤師から説明や確認がなかった症例の割合は 0.6%であり、説明や確認があったものの
口頭のみであった割合は 16.4％であった。
上記の結果より、更なる改善措置は必要と考える。
下記の情報提供を行い、本製品の適正使用を推進していく所存である。
継続して実施すること
①

使用者向け注意喚起文書の配布

②

Web サイト製品説明ページでの注意喚起文掲載

③

SNS（LINE）による製品情報配信での注意喚起文掲載

④

販売店勉強会（薬剤師勉強会－企業ごとの実施）の実施

更に追加で実施すること
⑤

使用者の理解を促すイラストを用いた説明
（Web サイト製品説明ページ・製品リーフレット等）

⑥

薬剤師のより深い理解を促すための販売店勉強会資料の改訂

⑦

販売店勉強会（薬剤師勉強会－店舗毎など少人数規模含む）の拡大

⑧

今回の副作用頻度調査で販売時に資料を用いた説明を行わなかった店舗（該当薬
剤師）への個別の注意喚起

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