認知症施策推進大綱 ２．予防

認知機能低下および認知症のリスク低減
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WHO ガイドライン概要

WHOの認知症に対する行動計画(“Global action plan on the public health response to dementia 2017 – 2025”)における取組の一つ。国際的な認
知症専門家のグループによって作成、2019年5月発表。（https://www.jri.co.jp/MediaLibrary/file/column/opinion/detail/20200410_theme_t22.pdf）
介入項目

推奨の概要

エビデンスの質

推奨の強さ

身体活動は、認知機能正常の成人に対して認知機能低下のリスクを低減するために推奨される。

中

強い

身体活動は、軽度認知障害の成人に対して認知機能低下のリスクを低減するために推奨してもよい。

低い

条件による

禁煙による介入

禁煙介入は、他の健康上の利点に加えて、認知機能低下と認知症のリスクを低減する可能性があるため、喫煙して
いる成人に対して行われるべきである。

低い

強い

栄養的介入

地中海食は、認知機能正常または軽度認知障害の成人に対して認知機能低下や認知症のリスクを低減するために
推奨してもよい。

中

条件による

WHO の健康食に関する推奨に準拠して、健康なバランスのとれた食事は全ての成人に対して推奨される。

低い ～ 高い
（食事の成分による）

強い

ビタミンB・E、多価不飽和脂肪酸、複合サプリメントは、認知機能低下や認知症のリスクを低減するために推奨されな
い。

中

強い（日本語版注：左記は推奨され

アルコール使用障害へ
の介入

危険で有害な飲酒を減量または中断することを目的とした介入は、他の健康上の利点に加えて、認知機能正常また
は軽度認知障害の成人に対して認知機能低下や認知症のリスクを低減するために行われるべきである。

中（観察研究によるエビ
デンス）

認知的介入

認知トレーニングは、認知機能正常または軽度認知障害の高齢者に対して認知機能低下や認知症のリスクを低減す 非常に低い～低い
るために行ってもよい。

社会活動

社会活動と認知機能低下や認知症のリスクの低減との関連については十分なエビデンスはない。ただ、社会参加と社会的な支援は健康と幸福とに強く結びついており、社会
的な関わりに組み込まれることは一生を通じて支援されるべきである。

体重管理

中年期の過体重、または肥満に対する介入は認知機能低下や認知症のリスクを低減するために行ってもよい。

非常に低い～中

条件による

高血圧の管理

高血圧の管理（WHOガイドラインに沿った降圧）は、現行のWHO ガイドラインの基準に従って高血圧のある成人に対
して行われるべきである。

低い～高い
（介入の種類による）

強い

身体活動による介入

ない度合いが強いことを示す）

条件による
条件による

高血圧の管理（認知症のリスク低減のための降圧）は、高血圧のある成人に対して認知機能低下や認知症のリスクを 非常に低い（認知症の
低減するために行ってもよい。
転帰に関して）

条件による

糖尿病のある成人に対して、内服やライフスタイルの是正、または両者による糖尿病の管理は現行のWHO のガイドラ 非常に低い～中（介入
インの基準に従って行われるべきである。
の種類による）

強い

糖尿病の管理は、糖尿病患者に対して認知機能低下や認知症のリスクを低減するために行ってもよい。

非常に低い

条件による

脂質異常症の管理

脂質異常症の管理は、脂質異常症のある中年期の成人において認知機能低下と認知症のリスクを低減するために
行ってもよい。

非常に低い

条件による

うつ病への対応

現在のところ、認知機能低下や認知症のリスクを低減するために抗うつ薬の使用を推奨するエビデンスは不十分である。

糖尿病の管理

成人に対する抗うつ薬や心理療法を用いるうつ病治療は、現行のWHO mhGAP ガイドラインの基準に従って行われるべきである。
難聴の管理

認知機能低下や認知症のリスクを低減するために補聴器の使用を推奨するエビデンスは不十分である。
WHO ICOPE ガイドラインで推奨されているように、難聴を適時に発見し治療するために、スクリーニングと難聴のある高齢者への補聴器の提供が行われるべきである。

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