学習と e-ラーニングシステムを組み合わせた効果的な研修プログラムの策定や、
国内各地で研修を受講できる体制の整備が進められてきた。
また、拠点病院等におけるリハビリテーション提供体制の整備を推進してい
くため、令和４（2022）年整備指針改定において、拠点病院等は、がんのリハビ
リテーションに携わる専門的な知識及び技能を有する医師や理学療法士、作業
療法士、言語聴覚士等の診療従事者を配置することが望ましいとした。
リハビリテーション専門医が配置されている拠点病院等の割合は令和３
（2021）年度で 51.0％、がんリハビリテーション研修プログラムを修了してい
る医療従事者の人数は令和３（2021）年度で 49,491 人と、それぞれ増加してい
る。
（取り組むべき施策）
国は、がん患者に対する適切なリハビリテーションの提供のため、引き続き、
関係団体と連携し、がんのリハビリテーション研修を実施するとともに、研修内
容の見直しについて検討する。
国及び都道府県は、研修を受講した医師や看護師、理学療法士、作業療法士、
言語聴覚士等の拠点病院等への配置を推進し、入院に加え外来においても、効果
的・継続的なリハビリテーション提供体制の整備を推進する。

⑥ 支持療法の推進について
（現状・課題）
がん治療における副作用・合併症・後遺症対策として、支持療法の適切な推進
が重要である。
拠点病院等では、高リスク催吐化学療法時の予防的制吐剤の処方や外来麻薬
鎮痛開始時の緩下剤の処方などの支持療法が、一定の割合で実施されている18。
また、厚生労働科学研究において、がん治療に伴う副作用・合併症・後遺症を軽
減し、患者のＱＯＬを向上させるため、支持療法に関する実態の把握、均てん化
を目指した研究が行われているほか、薬物療法による合併症に関するガイドラ
平成 28（2016）年の「都道府県がん診療連携拠点病院連絡協議会がん登録部会
Quality Indicator 研究」によると、拠点病院等において支持療法に関する標準診療を実施
された患者の割合は、高リスク嘔吐化学療法時予防的制吐剤を処方された割合は 75.0％
（リンパ浮腫を除外した割合は 86.0％）
、外来麻薬鎮痛開始時緩下剤を処方された割合は
61.0％となっている。
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