外来化学療法についての課題と論点
（外来腫瘍化学療法の評価）
○ 外来化学療法においては、多職種が協同して外来における化学療法を実施するとともに、緊急時における対応等が実施でき
るよう体制を構築している。
○ 近年、通院しながら抗がん剤治療を受ける患者が増えており、治療の副作用や症状等をコントロールしつつ、通院で治療を受
けながら仕事を続けている場合が増えてきており、副作用管理体制を含めた実施体制等を評価するために令和４年度診療報
酬改定において、外来腫瘍化学療法診療料を新設した。
○ 一部の病院においては、外来化学療法に係るマニュアルを作成し、副作用等に係る相談等に24時間対応する連絡体制等が
明確化され共有されていることで、患者にとって、より安心で安全な外来化学療法が実施されている。
○ 外来腫瘍化学療法診療料を届出している医療機関においては、病院では74％、診療所では58％の施設が外来化学療法患
者に関する基準や指針を作成していた。
○ 外来腫瘍化学療法診療料を届出している病院において、「化学療法を実施した実患者数」のうち、「１サイクルも外来で化学療
法を行わずに、全て入院で化学療法を実施した実患者数」の割合は、中央値23.2％であった。
○ 急性期充実体制加算及び総合入院体制加算を届け出ている施設において、 「化学療法を実施した実患者数」のうち、「１サイ
クル（※１）も外来で化学療法を行わずに、全て入院で化学療法を実施した実患者数」の割合は、中央値は29.2％、24.5％で
あった。
○ 外来腫瘍化学療法診療料１については、外来化学療法加算１の施設数と比較して９割以上の医療機関数が算定していたが、
外来腫瘍化学療法診療料２については、令和３年度と比較し、算定している施設数は３割台であった。
○ 時間外の体制については、外来腫瘍化学療法診療料を届出している診療所では、「③速やかに受診が必要な場合には、連
携している他の医療機関において診療ができる体制」を取っている施設が多かった。
○ 外来化学療法実施施設における取組内容について、 「副作用等による来院（診療時間外を含む）に関して、患者からの電話
等による緊急の相談等に対する相談窓口を設けている」については、院内に掲示している施設は68.5％、ホームページに掲示
している施設は58.6％であった。
○ 療養・就労両立支援指導料の算定状況については、平成30年以降徐々に増加しているが、算定回数は低水準であった。
○ 副作用の発現状況の評価及び処方提案、投与量の評価と提案、患者等への抗悪性腫瘍剤の説明等を薬剤師が実施してい
る割合は高かった。
○ 医師の診察前に薬剤師が集約した情報の共有や治療等に関する提案を受けたことについて、９割以上の医師は「診察する上
で有用な情報」と回答し、約８割の医師が「薬物治療の効果や安全性の向上に繋がっている」と回答していた。
○ 外来腫瘍化学療法における副作用に対する支持療法等において、薬剤師が医師と協働することによって、副作用が減少する
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傾向を認めた。また、吐き気・嘔吐、末梢神経障害、疼痛に関連したQOL評価尺度は有意に改善した。