セス全体について十分なインフォームドコンセントに努めることを促した。
研究班患者調査では、納得のいく治療が選択できたがん患者の割合は 84.5％
であった。また、妊孕性温存に関する情報が提供された 40 歳未満のがん患
者の割合は 38.1％であった。
2014 年
A24a

横断的な医療チームによるがん治療サポート体制がある
拠点病院の割合

99.0％

2015 年
A18

納得のいく治療選択ができたがん患者の割合

84.5％

A18e

妊孕性温存に関する情報が提供された
40 歳未満のがん患者の割合

38.1％

平成 26 年 11 月に実施した内閣府の世論調査では、セカンドオピニオンの
認知度が 77.7％と、前回（平成 25 年１月実施）の 72.5％に比べて増加して
いるが、70 歳以上の者では「知らない」と回答した割合が、他の年代と比
較して多かった。また、研究班患者調査では、拠点病院において医師からセ
カンドオピニオンが受けられることの説明を受けたがん患者の割合は
40.3％であった。
2015 年
A19

セカンドオピニオンの説明を受けたがん患者の割合

40.3％

関連学会を中心に、がん診療ガイドラインの作成がすすみ、平成 26 年 11
月時点で 30 種類のがん診療ガイドラインが整備された。また、患者向けの
診療ガイドラインについては、６種類が作成された。指標研究班の調査によ
ると、大腸がん術後化学療法実施率は 49.6％、胃がん術後化学療法実施率
は 68.2％、高度催吐性リスクのある化学療法実施時の制吐剤処方率は
60.5％等の結果であったが、拠点病院等においては、患者の意向や全身状態
に留意しつつ、より多くの患者に標準的治療を実施していくことが重要であ
る。また、今回の調査は、連携による他院での治療が含まれない限界のある
データであり、今後、より精緻な測定体制の構築を推進していくことが求め
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