がん登録等を活用して、診療実態をより詳細に収集し、医学技術の進歩に伴
う新しい知見の普及の実態などを継続的に検証し、さらなるがん医療の質の
向上と均てん化を図る必要がある。また、拠点病院等から提出される現況報
告については、より正確な情報を収集するため、報告する内容や様式を引き
続き検証していく必要がある。
セカンドオピニオンに関して、全体として認知度は増加してきているが、
70 歳以上の者では認知度が低い。また、医師からセカンドオピニオンが受
けられることの説明を受けたがん患者の割合は４割程度にとどまっており、
年代等も考慮して、セカンドオピニオンをいつでも適切に受けられ、患者自
らが治療法を選択できる体制を整備するとともに、セカンドオピニオンの活
用を促進するための普及啓発を推進することが重要である。
腫瘍センターなどの各診療科の横のつながりを重視した診療体制の構築
については、拠点病院の中でも総合病院（大学病院を除く）ではがん診療を
統括する診療部を設置している施設は 25.3％と設置が進んでおらず、一層
の推進が必要である。
放射線治療機器については、先進的な放射線治療装置、重粒子線や陽子線
治療機器などの研究開発は進んでいるが、それらの有効性や安全性について
の科学的な検証を進め、国内での計画的かつ適正な配置について、検討する
必要がある。
手術療法については、患者の負担軽減や治療効果の向上に資する先進的な
手法等を開発していくことが重要であるが、その安全性や倫理的妥当性を十
分に確保できる体制を構築する必要がある。
（２）がん医療に携わる専門的な医療従事者の育成
（個別目標）
５年以内に、拠点病院をはじめとした医療機関の専門医配置の有無等、が
ん患者にとって分かりやすく提示できる体制の整備を目標とした。
また、関連学会などの協働を促し、がん診療に携わる専門医のあり方を整
理するとともに、地域のがん医療を担う専門の医療従事者の育成を推進し、
がん医療の質の向上を目標とした。

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