同臨床試験を実施する臨床試験グループの中央機構の基盤整備・強化を行っ
てきた。また、がん研究開発費「共同研究グループ間およびがん診療連携拠
点病院間の連携によるがん治療開発研究の効率化と質的向上のための研究」
研究班は、モニタリング、施設訪問調査、有害事象報告についての共通ガイ
ドラインを作成し、臨床試験の質の向上と実施手順の標準化を推進した。
文部科学省では、平成 23 年度より「次世代がん研究シーズ戦略的育成プ
ログラム」を実施し、次世代のがん医療の確立に向けて、基礎研究の有望な
成果を厳選し、日本発の革新的な診断・治療薬に資する新規化合物・抗体・
核酸医薬品等の「有望シーズ」の開発を戦略的に推進してきた。平成 26 年
度からは、免疫機構をターゲットとした創薬や希少がん・小児がん等の分野
を拡充したほか、ＤＤＳ（薬剤伝達システム）・分子イメージング技術等と
の異分野融合を図り、シーズの育成をさらに加速する取組を実施している。
経済産業省では、平成 26 年度より、ロボット・ＩＣＴ（情報通信技術）
等の国内の優れた最先端技術を応用した、次世代の革新的医療機器開発を進
めている。
研究倫理指針に関しては、「疫学研究に関する倫理指針」（平成 19 年文部
科学省・厚生労働省告示第１号）及び「臨床研究に関する倫理指針」（平成
20 年厚生労働省告示第 415 号）により、人を対象とする医学系研究の適正
な実施を図ってきたところであるが、近年の研究の多様化に伴い、両指針の
適用関係が不明確になってきたことや、研究をめぐる不正事案が発生したこ
と等を踏まえて見直しの検討を行い、「人を対象とする医学系研究に関する
倫理指針」
（平成 26 年文部科学省・厚生労働省告示第３号）として両指針を
統合した。
若手研究者の育成に関しては、厚生労働科学研究の推進事業において、戦
略的に育成を実施してきた。平成 27 年度以降はＡＭＥＤの研究費の一部を
充当して、若手研究者の育成に取り組んでいく。
「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」に基づく、介入を伴う研
究については、国立大学附属病院長会議、一般財団法人日本医薬情報センタ
ーまたは公益社団法人日本医師会が設置している公開データベースに登録
することとしており、登録情報はホームページで公開されている。当該デー
タベースに登録されているがんに関する臨床試験については、がん情報サー
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