②病理診断
（個別目標）
３年以内に、拠点病院などで、病理診断の現状を調査し、がん診療の病理
診断体制のあり方などについて検討することを目標とした。
（進捗状況及び指標測定結果）
拠点病院新指針の中で、専従の病理診断に携わる常勤の医師の配置を義務
づけ、さらに術中迅速病理診断が可能な体制を確保することとし、拠点病院
で適切な病理診断が実施される体制整備を推進し、全ての拠点病院で術中迅
速病理診断を含めた病理診断が実施可能である病理診断室が設置された。病
理専門医が１名以上いる拠点病院の割合は 86.6％（平成 24 年度）から 87.3％
（平成 26 年度）に増加した。また、がん対策情報センターでは、拠点病院
等の病理診断の精度を高めるとともに、診療に役立つ情報を提供し、病理診
断を通じてがん医療の均てん化を推進することを目的に、拠点病院等の病理
医の診断支援として病理診断コンサルテーションを実施し、平成 24 年度か
ら平成 26 年度でのコンサルテーション件数は延べ 1,353 件であった。さら
に、教育的な症例について、注意すべき所見や診断のポイントとともに病理
画像をホームページで公開し、病理医の支援に取り組んでいる。また、日本
病理学会においても、病理診断のコンサルテーションを実施しており、平成
25 年度及び平成 26 年度のコンサルテーション件数は延べ 738 件であった。

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病理専門医が１名以上配置されている
拠点病院の割合（病理診断医の不足）

2012 年

2014 年

86.6％

87.3％

（がん対策推進協議会としてさらに推進が必要と考える事項）
病理診断医の育成等に対する支援を引き続き実施するとともに、より安
全で質の高い病理診断や細胞診断を提供するため、遠隔病理診断システム
を含めた連携体制を整備する必要がある。
③リハビリテーション
（個別目標）
拠点病院などで、がんのリハビリテーションに関わる医療従事者に対して
質の高い研修を実施し、その育成に取り組むことを目標とした。

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