○主要評価項目：
1)胚移植実施集団症例における妊娠 12 週時の継続妊娠率（生児獲得率と同等と推定
する）
○予定試験期間：先進医療告示日から 2 年 0 か月
○目標症例数：153 例
（効果）
本法の実施によって、胚移植あたりの着床率・妊娠率が高まり流産率は低下するなど、
体外受精・胚移植の臨床成績の向上が期待できる。
（先進医療にかかる費用）
120,400 円
申請医療機関

大阪大学医学部附属病院

協力医療機関

なし（今後追加予定）

２．先進医療技術審査部会における審議概要
(1)開催日時：令和５年２月９日（木）
（第 145 回

16:00～

先進医療技術審査部会）

(2)議事概要
大阪大学医学部附属病院から申請のあった新規医療技術について、申請書を基に、
有効性・安全性等に関する評価が行われた。
その結果、当該技術を「適」とし、先進医療会議に報告することとした。
（本会議での評価結果）
（別紙）第 145 回先進医療技術審査部会資料３－２，３－３参照
３．先進医療技術審査部会での検討結果
大阪大学医学部附属病院からの新規医療技術に関して、先進医療技術審査部会は、
主として有効性・安全性等にかかる観点から論点整理を進め、それらの結果を申請書
に適切に反映させ、その内容については全構成員が確認を行った。その結果、胚移植
を受ける不妊症患者を対象として、体外受精―胚移植の成功率向上を目的に、移植前
の胚染色体の数的異常を次世代シークエンサーによって検査し、正常胚を移植して１
２週後の妊娠率などを評価しようとする計画である。この検査によって妊娠率の向上
や流産率の低下などが期待できる。実施体制、倫理、試験実施計画書は、照会事項に
対して適切に回答、修正されており、総合的に当該新規技術の申請内容が先進医療と
して妥当であると判断した。

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