よむ、つかう、まなぶ。
学校保健委員会答申 (21 ページ)
出典
公開元URL | https://www.med.or.jp/nichiionline/article/011751.html |
出典情報 | 令和4・5年度学校保健委員会答申「地域に根差した医師の活動である学校医活動を推進させるための具体的な方策は何か」の提出および『学校医のすすめ』発行について(6/5)《日本医師会》 |
ページ画像
ダウンロードした画像を利用する際は「出典情報」を明記してください。
低解像度画像をダウンロード
プレーンテキスト
資料テキストはコンピュータによる自動処理で生成されており、完全に資料と一致しない場合があります。
テキストをコピーしてご利用いただく際は資料と付け合わせてご確認ください。
低下、免疫力の低下などが引き起こされる。また、睡眠不足など全身への悪影響
についても注意する必要がある。
これらの点から学校保健における医療従事者間の連携は、児童生徒等が健康
に育つために必要不可欠であると考えられる。そして医療従事者は、児童生徒等
の「健康や医療に関する正しい情報を入手し、理解して利用する力」を育成し、
児童生徒自らが自分の身体について考え、沢山の健康情報の中から適切な情報
を見極め、考えて使いこなす力を身に付けさせることが必要である。この力を向
上させることが、病気の予防や健康寿命の延伸につながる。健康リテラシーの考
えからも、医療従事者間の連携はこれからの学校保健において大変重要なもの
であり、チームとしてのその役割を果たしていくことが必要である。
3)問題行動への対応
これからの学校が複雑化・多様化した課題を解決していくためには、学校の組
織としての在り方、学校の組織文化に基づく業務の在り方などを見直していく
必要がある。そのために「チームとしての学校」を作り上げていくことが大切で
ある。多様な専門性を持つ教職員の配置を進めていくとともに、それらの教職員
が一つのチームとして、専門性を生かし、連携、協働することができるようにす
る必要がある。今後は専門能力スタッフや地域の力の参画を得て「チームとして」
教育活動に取り組むことが重要である。多様な専門性や経験を有する専門能力
スタッフ等が学校の教育活動に参画し、教員も専門能力スタッフも「チームとし
ての学校」の一員として、目的を共有し、取り組みの方向性を揃えることが求め
られる。それには関係者間の情報共有が重要であり、コミュニケーションの充実
に取り組んでいくべきである。それぞれの職務内容、権限と責任を明確化するこ
とによって、チームを構成する個々人がそれぞれの立場・役割を認識し、当事者
意識を持ち学校の課題へ対応することや業務を効率的・効果的に実践すること
が重要である。
文部科学省では、平成 27(2015)年 12 月に「教育相談等に関する調査研究協力
15
についても注意する必要がある。
これらの点から学校保健における医療従事者間の連携は、児童生徒等が健康
に育つために必要不可欠であると考えられる。そして医療従事者は、児童生徒等
の「健康や医療に関する正しい情報を入手し、理解して利用する力」を育成し、
児童生徒自らが自分の身体について考え、沢山の健康情報の中から適切な情報
を見極め、考えて使いこなす力を身に付けさせることが必要である。この力を向
上させることが、病気の予防や健康寿命の延伸につながる。健康リテラシーの考
えからも、医療従事者間の連携はこれからの学校保健において大変重要なもの
であり、チームとしてのその役割を果たしていくことが必要である。
3)問題行動への対応
これからの学校が複雑化・多様化した課題を解決していくためには、学校の組
織としての在り方、学校の組織文化に基づく業務の在り方などを見直していく
必要がある。そのために「チームとしての学校」を作り上げていくことが大切で
ある。多様な専門性を持つ教職員の配置を進めていくとともに、それらの教職員
が一つのチームとして、専門性を生かし、連携、協働することができるようにす
る必要がある。今後は専門能力スタッフや地域の力の参画を得て「チームとして」
教育活動に取り組むことが重要である。多様な専門性や経験を有する専門能力
スタッフ等が学校の教育活動に参画し、教員も専門能力スタッフも「チームとし
ての学校」の一員として、目的を共有し、取り組みの方向性を揃えることが求め
られる。それには関係者間の情報共有が重要であり、コミュニケーションの充実
に取り組んでいくべきである。それぞれの職務内容、権限と責任を明確化するこ
とによって、チームを構成する個々人がそれぞれの立場・役割を認識し、当事者
意識を持ち学校の課題へ対応することや業務を効率的・効果的に実践すること
が重要である。
文部科学省では、平成 27(2015)年 12 月に「教育相談等に関する調査研究協力
15