日本眼科医会

視覚からの情報が８割といわれる中、人生 100 年時代において一生涯にわたる目の健康管
理が求められる。眼科医は地域医療の担い手として乳幼児から高齢者までの継続した眼科的
サポートが期待されている。その中でも視覚の発達や将来重篤な眼疾患を発症しやすい近視
の進行予防など学校保健に該当する時期は非常に重要である。
わが国の学校健診はすべての児童生徒等と対面で目の診察や指導が可能であり、健康のセ
ーフティーネットとしても素晴らしいシステムであることを眼科医がしっかりと認識すべ
きである。日本眼科医会では会員や地域の眼科医会に学校保健の最新の重要な情報を伝え、
また地域での眼科学校保健の問題点や要望事項を協議、検討する機会を毎年設けている。さ
らに地域からの意見や要望事項を文部科学省等に伝えている。
活性化の具体的方策としては
① 眼科学校医は担当校数が多く４～６月の３か月に学校健診を終えることが厳しい地域もあ
る。健診実施期間を延長することで、各学校医の負担も減ると思われる。
② 眼科医が少ない地域では、開業医のみならず地区の勤務医のサポートも必要不可欠である。
当該地区の医師会会員でないと健診ができない地域もあるが、相互扶助的に学校医が行き
来できるよう柔軟性のあるシステム作りも肝要である。北海道での「児童生徒巡回診療事
業」も一考に値する。
③ 学校保健委員会は、多数の学校医を受け持つ眼科医がその全てに出席することは難しい。Ｗ
ＥＢ活用での委員会開催を提案したい。
④ 離島や過疎地で眼科医の健診が十分行き届いていない地域などにもＷＥＢ上での健康教育
や生活指導は実施可能ではある。
⑤ 視覚管理として視力検査だけでなく屈折検査導入は理想であるが、まずは学校・行政関係
者に「眼科学校保健」の重要性をしっかりと周知することが必要である。学校医の手当ての
増額も健診の充実に良いという意見もある。
⑥ 眼科専門医制度で学校医に与える点数の増加。
⑦ リタイアした眼科医の活用。
などが挙げられる。
（柏井
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真理子）