日本における薬剤耐性に関する国民意識
（１）一般国民への調査
① 国民を対象とした意識調査
大曲らは、厚生労働科学研究費補助金を用いて、国民の薬剤耐性に関する意識についての調査を 2017 年 3
月、2018 年 2 月、2019 年 9 月に行っている 1,2,3。いずれもインテージリサーチ社に登録されているモニター
（医療従事者は除く）を対象にインターネットを通じたアンケート調査が行われた。2017 年は 3,390 人、
2018 年は 3,192 人、2019 年は 3,218 人が回答した。回答者の性別は女性 48.8%（2017 年）、49.7%（2018
年）、52.2％（2019 年）でであった。回答者全体の 40%以上が、風邪を理由として抗生物質を内服していた。
同様に約 4 割の回答者が、風邪やインフルエンザに対して抗生物質が有効であると考えていた。また、抗生
物質の内服を自己判断で中止した回答者が全体の約２割、その抗生物質を自宅に保管していると答えた回答
者が約１割存在した。また、抗生物質を自宅に保管している回答者の中で、約 8 割の者が自己判断で使用し
たことがあると答えていた。各調査での回答の傾向はほぼ同様であった。国民の意識を変えていくためには
様々な手法を用いた啓発活動を継続的に行っていく必要がある。
表 90 抗生物質を内服することになった理由（%）
n=3,390（2017 年）、3,192（2018 年）、3,218（2019 年）（複数回答可）

2017 年(%)

2018 年(%)

2019 年(%)

風邪

45.5

44.7

41.2

その他/不明

24.3

21.2

23.2

インフルエンザ

11.6

12.4

12.0

発熱

10.7

11.3

8.5

鼻咽頭炎

9.5

10.8

10.5

咳

9.0

10.8

6.9

咽頭痛

7.7

7.8

8.2

皮膚感染または創部感染症

6.5

7.0

9.0

気管支炎

5.4

6.6

5.1

頭痛

4.3

5.0

4.1

下痢

3.1

3.2

2.6

尿路感染症

2.3

2.5

2.7

肺炎

1.4

1.7

1.3

92