令和３年度

慢性の痛み政策研究事業「成果に関する評価」
（82,000 千円）

１．研究事業の概要
器質的要因、心理学的要因、社会的要因が複雑に関与して、多くの国民が抱える慢性
の痛みを増悪・遷延させており、QOL の低下を来す一因となっていることから、本研究で
は、痛みセンターを中心とした診療体制を構築・充実させ、地域医療との連携、疼痛医
療の水準の向上及び全国的な均てん化を図るための研究を実施している。

２．研究事業の成果
「慢性疼痛診療システムの均てん化と痛みセンター診療データベースの活用による医療
向上を目指す研究」（令和元～３年度）において、健康局にて実施している慢性疼痛診
療システム普及・人材養成モデル事業と連携し教育研修を通じた人材育成が行われた。
また、慢性疼痛診療ガイドラインが発刊された。

３．成果の評価
研究班において、器質的な面だけでなく、心理的・社会的な要因も関与する慢性疼痛
患者に対して、診療科横断的に、多職種連携体制で多角的なアプローチにより診療をお
こなう痛みセンターの条件を整理し、診療体制の構築に寄与している。痛みセンターを
中心とした慢性疼痛診療システムが普及することで、より身近な医療機関で適切な医療
提供が可能となる。痛みセンターでの診療効果が特に期待できる疾患や病態の患者群を
抽出し、また、痛みセンターでの診療に関するエビデンスを集積することなどを通じ、
効率的・効果的な慢性疼痛診療の普及が図られている。

４．改善すべき点及び今後の課題
今後は、レジストリ構築、痛みセンターにおける慢性疼痛診療のエビデンス蓄積、他の
研究班との連携、慢性疼痛診療ガイドラインの普及を進める必要がある。

５．総合評価
研究事業の目的・目標の達成に向けて実施された令和３年度の研究課題について、

不十分な成果となった課題がなく、特筆すべき成果が
あるなど計画を上回る成果が得られた。

○

不十分な成果となった課題がなく、計画どおり順調な
成果が得られた。
一部不十分な成果となった研究課題はあるものの、概
ね計画どおり順調な成果が得られた。
不十分な成果となった研究課題が多く、研究事業全体
として不十分な成果であった。

と判断される。

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