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総ー4○個別事項(その10)について (32 ページ)

公開元URL https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000212500_00228.html
出典情報 中央社会保険医療協議会 総会(第569回 12/1)《厚生労働省》
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各リハビリテーション専門職に係るエビデンス
○ 理学療法士、作業療法士、言語聴覚士によるリハビリテーションの効果は職種ごとに異なる。
○ 本邦では一部のデータベースによる報告はあるものの、NDB/DPCにおいてはリハビリテーションを提供
する職種の情報がなく、本邦における各専門職のリハビリテーションの提供実態の把握やエビデンスの集
積が困難である。

○ 急性期病院における大腿骨頸部骨折患者(N=3,501)に対し、積極的な作業療法はADLの改
善に有意に関連していた。
出典:Uruma M, et al. Geriatr Gerontol Int. 2019 Jul;19(7):611-615.

○ 急性期脳卒中患者(N=3,501)に対し、積極的な作業療法はADLの改善と在院日数の短縮に
有意に関連していた。
出典:Yamakawa S et al. Front Rehabil Sci. 2023 Jan 5;3:1045231.

○ 急性期脳卒中患者(N=3,341)における積極的な言語療法時間は、良好な認知機能回復と有
意に関連していた。
出典:Sakai K, et al. Prog Rehabil Med. 2016 Sep 30;1:20160004.

○ 米国からの報告では言語聴覚療法の実施は急性期脳卒中患者の認知機能回復と関連しな
かったという米国からの報告(N=100)があるが、上記報告との違いについて、日米の言語聴
覚士の業務内容の違いが影響を与えたという指摘がある。
出典:Cogan AM, et al. J Am Med Dir Assoc. 2021 Feb;22(2):453-458.e3.
Hori S, et al. J Am Med Dir Assoc. 2021 Jun;22(6):1327-1328.

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