日本におけるヒト用抗菌薬の販売量に基づいた抗菌薬使用は、2020 年においては、10.2 DID であ
り、2013 年と比較して、29.9%減少していた。また内服薬は抗菌薬全体の 91.5%を占めており、その
内訳では、セファロスポリン系、フルオロキノロン系、マクロライド系の使用比率が高かった。2020
年はそれまでの減少率に比べ大幅に減少し、使用比率の高い 3 系統の抗菌薬も、2013 年と比較する
と、それぞれ 42.7％、41.3％、39.3％減少していた。また、注射用抗菌薬も 2013 年と比較して 1.1%
減少していた。
動物分野においては、畜産動物（牛、豚及び鶏）、水産動物（全ての養殖魚種）、愛玩動物（犬及
び猫）の薬剤耐性に関する動向調査を実施した結果、ヒト医療上きわめて高度に重要な抗菌剤の１つ
であるカルバペネム系に対する腸内細菌科細菌における耐性率及びヒトの院内感染などで大きな問題
となるバンコマイシンに対する腸球菌属菌の耐性率はいずれも 0.0%であった。
畜産動物においては、アクションプランの成果指標としている健康な畜産動物由来の大腸菌のテト
ラサイクリン系薬に対する耐性率は、2014 年の 45.2％から 2015 年には 39.9％に減少したものの、
2016 年以降耐性率は増減を繰り返し、2019 年は 44.3％と低下していない。一方、第３世代セファロ
スポリン及びフルオロキノロン系の抗菌剤に対する耐性率は、2014 年から 2019 年の間、概ね 10%
以下で推移していた。
水産動物においては病魚由来のα溶血性レンサ球菌症原因菌（Lactococcus garvieae）において、
リンコマイシンに対する耐性率は 2017 年に 61.0%、2018 年に 31.5％、2019 年には 55.2％で推移し
た。エリスロマイシン（EM）及びオキシテトラサイクリン（OTC）に対する耐性率は 2019 年には
3.1％及び 2.6％であり、低値で維持されていた。
愛玩動物においては、疾病にり患した愛玩動物（犬及び猫）由来の大腸菌について、畜産動物と比
較して、テトラサイクリン系やアミノグリコシド系の抗菌剤に対する耐性率は低いものの、ヒト医療
上重要なフルオロキノロン系やセファロスポリン系の抗菌剤に対する耐性率が高い傾向が認められ
た。健康な愛玩動物（犬及び猫）由来の大腸菌については、疾病にり患した愛玩動物（犬及び猫）と
比較して、全ての薬剤で低い耐性率を示し、概ね感受性が維持されていることが確認された。
動物用抗菌剤の販売量（畜産動物、水産動物及び愛玩動物への販売量）については、動物用医薬品等
取締規則第 71 条の２に基づき報告された抗生物質及び合成抗菌剤の販売量から、原末換算した量（ト
ン：t）として集計した。2019 年は、最も販売量が多い系統はテトラサイクリン系であり、全体の約 4
割を占めていた。一方で、第３世代セファロスポリンおよびフルオロキノロン系については、それぞれ
全体の１%未満であった。動物用抗菌剤全体の販売量の推移では 2013 年の 779.70t から 2017 年に
871.02t に増加した後 2018 年には 823.50ｔに減少したが、2019 年は 841.37t で 2018 年よりも約 18t
増加した。系統別ではペニシリン系が約 15ｔ減少し、一方、マクロライド系（水産動物用のエリスロ
マイシン）が約 25ｔ及び家畜用のペプチド系は約 7t 増加しており、このうち、水産動物用のエリスロ
マイシンの増加は、従来の血清型とは異なるレンサ球菌症原因菌による感染症の発生及び治療に伴う
ものと推測された。
2019 年における各分野の販売量などから推計した抗菌薬の使用量（トン:ｔ）は、ヒト 600.2、畜産
動物 611.4、水産動物 222.1、愛玩動物 8.0、抗菌性飼料添加物 225.5、農薬 136.2、合計 1803.4t で
あった。

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