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資料８ 評価シート様式１（案）（令和４月２月28日暫定版） (48 ページ)
出典
| 公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_24115.html |
| 出典情報 | 健康日本21（第二次）推進専門委員会（第17回 2／25）《厚生労働省》 |
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■直近値vs目標値
・20歳〜64歳（男性）は、目標値に達していない。
・20歳〜64歳（女性）は、目標値に達していない。
・65歳以上（男性）は、目標値に達していない。
・65歳以上（女性）は、目標値に達していない。
■直近値vsベースライン
・20歳〜64歳（男性）については、ベースラインと比較して有意な変化は認められない（片側p値=0.36）。
【注】重回帰分析を用いて年齢調整（20-29歳、30-39歳、40-49歳、50-59歳、60-64歳の５区分）を行い、平成22年を基準とした令和元年との比較を行った。
・20歳〜64歳（女性）については、ベースラインと比較して有意に減少している（片側p値<0.01）。
【注】重回帰分析を用いて年齢調整（20-29歳、30-39歳、40-49歳、50-59歳、60-64歳の５区分）を行い、平成22年を基準とした令和元年との比較を行った。
・65歳以上（男性）については、ベースラインと比較して有意な変化は認められない（片側p値=0.08）。
分析
【注】重回帰分析を用いて年齢調整（65〜74歳、75歳以上の２区分）を行い、平成22年を基準とした令和元年との比較を行った。
・65歳以上（女性）については、ベースラインと比較して有意な変化は認められない（片側p値=0.18）。
【注】重回帰分析を用いて年齢調整（65〜74歳、75歳以上の２区分）を行い、平成22年を基準とした令和元年との比較を行った。
■経年的な推移の分析
・20歳〜64歳（男性）については、平成22~令和元年は有意な変化は認められない（片側p値=0.22）。
【注】平成22年の調査実施人数を用いて年齢調整値を算出し、各年次のパーセンテージと標準誤差を用いて、joinpoint regression analysisで検定を行った。
・20歳〜64歳（女性）については、平成22~令和元年は有意に減少している（片側p値<0.01）。
【注】平成22年の調査実施人数を用いて年齢調整値を算出し、各年次のパーセンテージと標準誤差を用いて、joinpoint regression analysisで検定を行った。
・65歳以上（男性）については、平成22~令和元年は有意な変化は認められない（片側p値=0.18）。
【注】平成22年の調査実施人数を用いて年齢調整値を算出し、各年次のパーセンテージと標準誤差を用いて、joinpoint regression analysisで検定を行った。
・65歳以上（女性）については、平成22~令和元年は有意な変化は認められない（片側p値=0.32）。
【注】平成22年の調査実施人数を用いて年齢調整値を算出し、各年次のパーセンテージと標準誤差を用いて、joinpoint regression analysisで検定を行った。
調査・データ分析上の
課題
・特記事項無し。
■各指標の評価
・20歳〜64歳（男性）は、直近値とベースラインの比較において有意な変化は認められなかったため、Cと判定。
・20歳〜64歳（女性）は、直近値とベースラインの比較において有意に悪化傾向にあることから、Dと判定。
分析に基づく評価
・65歳以上（男性）は、直近値とベースラインの比較において有意な変化は認められなかったため、Cと判定。
・65歳以上（女性）は、直近値とベースラインの比較において有意な変化は認められなかったため、Cと判定。
■目標項目の評価
・A=5点、B=4点、C=3点、D=2点と換算して平均値を算出（小数点以下五捨六入、Eは除く）した結果、平均値が３点であったことから、Cと判定。
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・20歳〜64歳（男性）は、目標値に達していない。
・20歳〜64歳（女性）は、目標値に達していない。
・65歳以上（男性）は、目標値に達していない。
・65歳以上（女性）は、目標値に達していない。
■直近値vsベースライン
・20歳〜64歳（男性）については、ベースラインと比較して有意な変化は認められない（片側p値=0.36）。
【注】重回帰分析を用いて年齢調整（20-29歳、30-39歳、40-49歳、50-59歳、60-64歳の５区分）を行い、平成22年を基準とした令和元年との比較を行った。
・20歳〜64歳（女性）については、ベースラインと比較して有意に減少している（片側p値<0.01）。
【注】重回帰分析を用いて年齢調整（20-29歳、30-39歳、40-49歳、50-59歳、60-64歳の５区分）を行い、平成22年を基準とした令和元年との比較を行った。
・65歳以上（男性）については、ベースラインと比較して有意な変化は認められない（片側p値=0.08）。
分析
【注】重回帰分析を用いて年齢調整（65〜74歳、75歳以上の２区分）を行い、平成22年を基準とした令和元年との比較を行った。
・65歳以上（女性）については、ベースラインと比較して有意な変化は認められない（片側p値=0.18）。
【注】重回帰分析を用いて年齢調整（65〜74歳、75歳以上の２区分）を行い、平成22年を基準とした令和元年との比較を行った。
■経年的な推移の分析
・20歳〜64歳（男性）については、平成22~令和元年は有意な変化は認められない（片側p値=0.22）。
【注】平成22年の調査実施人数を用いて年齢調整値を算出し、各年次のパーセンテージと標準誤差を用いて、joinpoint regression analysisで検定を行った。
・20歳〜64歳（女性）については、平成22~令和元年は有意に減少している（片側p値<0.01）。
【注】平成22年の調査実施人数を用いて年齢調整値を算出し、各年次のパーセンテージと標準誤差を用いて、joinpoint regression analysisで検定を行った。
・65歳以上（男性）については、平成22~令和元年は有意な変化は認められない（片側p値=0.18）。
【注】平成22年の調査実施人数を用いて年齢調整値を算出し、各年次のパーセンテージと標準誤差を用いて、joinpoint regression analysisで検定を行った。
・65歳以上（女性）については、平成22~令和元年は有意な変化は認められない（片側p値=0.32）。
【注】平成22年の調査実施人数を用いて年齢調整値を算出し、各年次のパーセンテージと標準誤差を用いて、joinpoint regression analysisで検定を行った。
調査・データ分析上の
課題
・特記事項無し。
■各指標の評価
・20歳〜64歳（男性）は、直近値とベースラインの比較において有意な変化は認められなかったため、Cと判定。
・20歳〜64歳（女性）は、直近値とベースラインの比較において有意に悪化傾向にあることから、Dと判定。
分析に基づく評価
・65歳以上（男性）は、直近値とベースラインの比較において有意な変化は認められなかったため、Cと判定。
・65歳以上（女性）は、直近値とベースラインの比較において有意な変化は認められなかったため、Cと判定。
■目標項目の評価
・A=5点、B=4点、C=3点、D=2点と換算して平均値を算出（小数点以下五捨六入、Eは除く）した結果、平均値が３点であったことから、Cと判定。
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