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資料1-2-17診断基準等のアップデート案(第49回指定難病検討委員会資料) (14 ページ)
出典
公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_25626.html |
出典情報 | 厚生科学審議会 疾病対策部会指定難病検討委員会(第49回 5/16)《厚生労働省》 |
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<重症度分類>
New York Heart Association(NYHA)分類を用いてII度以上を対象とする。
NYHA 分類
I度
心疾患はあるが身体活動に制限はない。
日常的な身体活動では疲労、動悸、呼吸困難、失神あるいは狭心痛(胸痛)を生じ
ない。
II 度
軽度から中等度の身体活動の制限がある。安静時又は軽労作時には無症状。
日常労作のうち、比較的強い労作(例えば、階段上昇、坂道歩行など)で疲労、動
悸、呼吸困難、失神あるいは狭心痛(胸痛)を生ずる。
III 度
高度の身体活動の制限がある。安静時には無症状。
日常労作のうち、軽労作(例えば、平地歩行など)で疲労、動悸、呼吸困難、失神あ
るいは狭心痛(胸痛)を生ずる。
IV 度
心疾患のためいかなる身体活動も制限される。
心不全症状や狭心痛(胸痛)が安静時にも存在する。
わずかな身体活動でこれらが増悪する。
NYHA:New York Heart Association
NYHA 分類については、以下の指標を参考に判断することとする。
NYHA 分類
身体活動能力
最大酸素摂取量
(Specific Activity Scale; SAS)
(peakVO2)
I
6METs 以上
基準値の 80%以上
II
3.5~5.9 METs
基準値の 60~80%
III
2~3.4 METs
基準値の 40~60%
IV
1~1.9 METs 以下
施行不能あるいは
基準値の 40%未満
※NYHA 分類に厳密に対応する SAS はないが、「室内歩行2METs、通常歩行 3.5METs、ラジオ体
操・ストレッチ体操4METs、速歩5~6METs、階段6~7METs」をおおよその目安として分類し
た。
※診断基準及び重症度分類の適応における留意事項
1.病名診断に用いる臨床症状、検査所見等に関して、診断基準上に特段の規定がない場合には、いず
れの時期のものを用いても差し支えない(ただし、当該疾病の経過を示す臨床症状等であって、確
認可能なものに限る。)
。
2.治療開始後における重症度分類については、適切な医学的管理の下で治療が行われている状態であ
って、直近6か月間で最も悪い状態を医師が判断することとする。
3.なお、症状の程度が上記の重症度分類等で一定以上に該当しない者であるが、高額な医療を継続す
ることが必要なものについては、医療費助成の対象とする。
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New York Heart Association(NYHA)分類を用いてII度以上を対象とする。
NYHA 分類
I度
心疾患はあるが身体活動に制限はない。
日常的な身体活動では疲労、動悸、呼吸困難、失神あるいは狭心痛(胸痛)を生じ
ない。
II 度
軽度から中等度の身体活動の制限がある。安静時又は軽労作時には無症状。
日常労作のうち、比較的強い労作(例えば、階段上昇、坂道歩行など)で疲労、動
悸、呼吸困難、失神あるいは狭心痛(胸痛)を生ずる。
III 度
高度の身体活動の制限がある。安静時には無症状。
日常労作のうち、軽労作(例えば、平地歩行など)で疲労、動悸、呼吸困難、失神あ
るいは狭心痛(胸痛)を生ずる。
IV 度
心疾患のためいかなる身体活動も制限される。
心不全症状や狭心痛(胸痛)が安静時にも存在する。
わずかな身体活動でこれらが増悪する。
NYHA:New York Heart Association
NYHA 分類については、以下の指標を参考に判断することとする。
NYHA 分類
身体活動能力
最大酸素摂取量
(Specific Activity Scale; SAS)
(peakVO2)
I
6METs 以上
基準値の 80%以上
II
3.5~5.9 METs
基準値の 60~80%
III
2~3.4 METs
基準値の 40~60%
IV
1~1.9 METs 以下
施行不能あるいは
基準値の 40%未満
※NYHA 分類に厳密に対応する SAS はないが、「室内歩行2METs、通常歩行 3.5METs、ラジオ体
操・ストレッチ体操4METs、速歩5~6METs、階段6~7METs」をおおよその目安として分類し
た。
※診断基準及び重症度分類の適応における留意事項
1.病名診断に用いる臨床症状、検査所見等に関して、診断基準上に特段の規定がない場合には、いず
れの時期のものを用いても差し支えない(ただし、当該疾病の経過を示す臨床症状等であって、確
認可能なものに限る。)
。
2.治療開始後における重症度分類については、適切な医学的管理の下で治療が行われている状態であ
って、直近6か月間で最も悪い状態を医師が判断することとする。
3.なお、症状の程度が上記の重症度分類等で一定以上に該当しない者であるが、高額な医療を継続す
ることが必要なものについては、医療費助成の対象とする。
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