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資料1-2-17診断基準等のアップデート案(第49回指定難病検討委員会資料) (16 ページ)
出典
公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_25626.html |
出典情報 | 厚生科学審議会 疾病対策部会指定難病検討委員会(第49回 5/16)《厚生労働省》 |
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ネイルパテラ症候群における爪、膝、肘関節の異常に対しては効果的な治療法はない。一部の患者で関
節症状や緑内障に対して手術療法が必要になる場合がある。
腎症に対しては特異的な治療法は存在しないが、腎機能に応じた慢性腎疾患の治療を行う。慢性的な
糸球体(特に上皮細胞)障害に対し、アンジオテンシン変換酵素阻害薬やアンジオテンシン II 受容体拮抗薬
などの腎不全予防治療が一定の効果を有すると考えられている。末期腎不全に至った場合には維持透析
あるいは腎移植を要する。
5.予後
腎症が生命予後を規定する。3~5割に腎症を合併する。小児期に発症することも多い。そのうち1~3
割で末期腎不全へと進行する。重度の蛋白尿を呈する症例は腎機能が低下しやすい。また腎機能低下症
例では LMX1B の LIM ドメインの N 末端あるいはホメオドメインに変異を有する症例が多い。
○ 要件の判定に必要な事項
1. 患者数
約 500 人
2. 発病の機構
不明(LMX1B 遺伝子異常によることが明らかになっているが、発病の機構は不明。)
3. 効果的な治療方法
未確立(対症療法のみである。)
4. 長期の療養
必要(腎不全に対する治療や腎代替療法が必要となる場合がある。)
5. 診断基準
あり(日本腎臓学会と研究班が共同で作成した診断基準)
6. 重症度分類
慢性腎臓病重症度分類で重症に該当するもの(下図赤)あるいはいずれの腎機能であっても尿蛋白/
クレアチニン比 0.5g/gCr 以上のものを、重症として対象とする。
○ 情報提供元
厚生労働科学研究費補助金難治性疾患政策研究事業
「小児腎領域の希少・難治性疾患群の診療・研究体制の発展」研究班
研究代表者 北里大学医学部小児科学 教授 石倉健司
日本腎臓学会
当該疾病担当者
東京慈恵会医科大学 腎臓・高血圧内科 教授 横尾隆
日本小児科学会
当該疾病担当者 東京大学医学部小児科 講師准教授 張田豊
日本腎臓学会
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節症状や緑内障に対して手術療法が必要になる場合がある。
腎症に対しては特異的な治療法は存在しないが、腎機能に応じた慢性腎疾患の治療を行う。慢性的な
糸球体(特に上皮細胞)障害に対し、アンジオテンシン変換酵素阻害薬やアンジオテンシン II 受容体拮抗薬
などの腎不全予防治療が一定の効果を有すると考えられている。末期腎不全に至った場合には維持透析
あるいは腎移植を要する。
5.予後
腎症が生命予後を規定する。3~5割に腎症を合併する。小児期に発症することも多い。そのうち1~3
割で末期腎不全へと進行する。重度の蛋白尿を呈する症例は腎機能が低下しやすい。また腎機能低下症
例では LMX1B の LIM ドメインの N 末端あるいはホメオドメインに変異を有する症例が多い。
○ 要件の判定に必要な事項
1. 患者数
約 500 人
2. 発病の機構
不明(LMX1B 遺伝子異常によることが明らかになっているが、発病の機構は不明。)
3. 効果的な治療方法
未確立(対症療法のみである。)
4. 長期の療養
必要(腎不全に対する治療や腎代替療法が必要となる場合がある。)
5. 診断基準
あり(日本腎臓学会と研究班が共同で作成した診断基準)
6. 重症度分類
慢性腎臓病重症度分類で重症に該当するもの(下図赤)あるいはいずれの腎機能であっても尿蛋白/
クレアチニン比 0.5g/gCr 以上のものを、重症として対象とする。
○ 情報提供元
厚生労働科学研究費補助金難治性疾患政策研究事業
「小児腎領域の希少・難治性疾患群の診療・研究体制の発展」研究班
研究代表者 北里大学医学部小児科学 教授 石倉健司
日本腎臓学会
当該疾病担当者
東京慈恵会医科大学 腎臓・高血圧内科 教授 横尾隆
日本小児科学会
当該疾病担当者 東京大学医学部小児科 講師准教授 張田豊
日本腎臓学会
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