第 8 回 日本の医療に関する意識調査
日本医師会総合政策研究機構（日医総研） 江口 成美 出口 真弓

研究協力者 田中美穂

キーワード
◆ 医療の満足度

◆ かかりつけ医

◆ かかりつけ医機能

◆ 新型コロナ

◆ 健康意識

◆ 医療情報

◆ 終末期医療

◆受けた医療、日本の医療全般ともに高い水準が示された。受けた医療に満足している人
の割合は 91.1％で第 4 回調査以降ほぼ同水準、日本の医療全般は 79.4％で微増傾向であ
った。コロナ禍を経て、国民の医療に対する理解が一層進んでいると推察される。
◆コロナ感染の不安は低下し、国のコロナ政策を評価する割合は前回調査より増加した。
◆かかりつけ医を持つ人の割合は全体の 56.9％で、
過去の調査から変化は見られなかった。
◆かかりつけ医がいない人のうち、選び方が分からないなど何らかの制約を理由の１つと
した人は 4 割であった。かかりつけ医がいない人のうち、「いるとよいと思っている」人
の 65％は情報が不足していると考えており、情報提供の重要性が改めて示された。
◆その医師をかかりつけ医としている理由のうち、近所や主治医であること以外、何でも
相談、病歴把握、紹介などのかかりつけ医機能のいずれかを選んだ人は約 6 割であった。
かかりつけ医を選ぶ際に、最終的に自分が選ぶとした人は全体の 8 割を占めた。
◆かかりつけ医に期待する内容は年齢や地域による違いがみられた。国民の期待に応え、
地域のかかりつけ医機能をさらに発揮していくために、体制整備を着実に進め、医療者そ
して国民に様々な働きかけを行っていくことが重要である。
◆国民が医療の平等性を求める意識に変化はなく、所得による違いも見られなかった。
◆医療機能情報提供制度の認知度は 20.3％で、
その向上と、
情報の充実が求められている。
◆精神的な不調について身近で相談できる医師や専門医がいると答えた人は 22.2％であっ
た。かかりつけ医がいる人については 35.7％であった。
◆若い世代では、デジタルツールを使った医療への期待が高く、スマホなどを使った健康
管理を行うことに 7～8 割が前向きであったが、高齢者は低い傾向がみられ、さらなる普
及推進活動が重要であることが示唆された。
◆終末期にその場所で療養したい理由に関して、男性よりも女性の方が、「家族に自分の
介護やケアで負担をかけたくないから」という選択肢を選んだ人の割合が多かった。
◆延命治療を希望しない理由として、「家族に自分の介護やケアで負担をかけたくない」
「できるだけ自然に最期を迎えたい」を選択した人の割合は年齢層が上がるほど多かった。

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