要 約

第6章 今後の方策
● 1次予防に関しては、日本人は体質や生活習慣が海外諸国とは異なるため、日本独自の研究をより一層発展させること
により、日本人に最適な大腸がん予防法を確立する必要がある。
● 2次予防（検診）の強化・改善には、以下の方策が必要である。
○ 受診率・精検受診率の向上
○ 実施主体によらない、全国で統一されたプログラムによる検診の実施（組織型検診への移行）
○ 有効性の証明された受診勧奨の強化
○ 便潜血検査の精度管理（検査キットの統一、カットオフ値の標準化）
○ 精密検査として施行する大腸内視鏡検査の精度管理
○ 精密検査で異常がなかった場合の、その後の適切な検診受診時期の検証
○ がん検診の意義に関する国民、検診従事者、医療者それぞれへの情報提供
○ 診療と検診の境界の明確化
○ 職域検診に対する精度管理の導入とそのための法整備
● 大腸内視鏡検診の導入を目指すには、以下の検討を進める必要がある。
○ 現在進行中のRCTによる有効性の証明
○ 大腸内視鏡検査の処理能力の把握
○ 検診対象者の条件設定
○ 処理能力を考慮した検査後のサーベイランス方法
○ 偶発症の頻度
○ 診療と検診の明確な棲み分け
○ PHRを活用した検査歴、検診受診歴の把握
● 国レベルで正確な検診データを把握する方法の確立が課題であり、組織型検診の導入、あるいはそれに匹敵する全数
把握システムの構築が必要である。

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