５．予後
一般に発症時の重症度が重いほど、罹患範囲は広いほど手術率、死亡率が高くなるが、近年の報告では
生存率は一般と比べて差がないとする報告もみられる。手術理由は発症５年以内では激劇症例や重症例の
内科治療無効例が多く、５年以降は慢性持続型などの難治例が対象となりやすい。
長期経過例では炎症を母地とした癌の発生を合併する例が存在する。全大腸炎型の長期経過例に対して
は癌合併のサーベイランスが重要となる。近年、症例対照研究で 5-ASA 製薬製剤（メサラジン）の継続投与
が大腸癌のリスクを減少させるとともに、経過中の定期的な受診や下部内視鏡検査も大腸癌抑制の要因と
報告されている。
○ 要件の判定に必要な事項
１．患者数（平成 24 年度医療受給者証保持者数）
143,733 人
令和元年度医療受給者証保持者数：126,603 人
２．発病の機構
不明（腸管局所での過剰な免疫応答が示唆されている。）
３．効果的な治療方法
未確立（症状を改善する治療法は確立しつつあるが根治療法なし。）はなし。
４．長期の療養
必要（寛解や増悪を繰り返す。ため継続的な維持療法が必要）
５．診断基準
あり（現行の特定疾患治療研究事業の診断基準を研究班にて改訂）
６．重症度分類
潰瘍性大腸炎の臨床的重症度を用いて中等症以上を対象とする。
○ 情報提供元
「難治性炎症性腸管障害に関する調査研究班」
研究代表者 東邦大学医療センター佐倉病院内科杏林大学医学部消化器内科学 教授 鈴木康夫久松理
一

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