よむ、つかう、まなぶ。

MC plus(エムシープラス)は、診療報酬・介護報酬改定関連のニュース、

資料、研修などをパッケージした総合メディアです。


資料3-1 臨床における実務実習に関するガイドライン(薬学教育モデル・コア・カリキュラム(令和4年度改訂版) 対応)(薬学教育協議会提出資料) (15 ページ)

公開元URL https://www.mhlw.go.jp/stf/shiryo_240205.html
出典情報 新薬剤師養成問題懇談会(第23回 2/5)《厚生労働省》
低解像度画像をダウンロード

資料テキストはコンピュータによる自動処理で生成されており、完全に資料と一致しない場合があります。
テキストをコピーしてご利用いただく際は資料と付け合わせてご確認ください。

ある。

図 5 大学と実習施設との連携
2-4-1

実習前の施設との情報共有・準備

(1) 実務実習実施計画書の作成
大学が主導的な役割を果たし、実習施設と連携して、実習を効果的に実施することを求め、
その連携の基本となるものとして、各学生がどのような実習を行うのか実習開始前に、学生
毎に実務実習実施計画書(以下、
「実施計画書」という。)を作成する。
実施計画書では、まず各大学が保有している学生の詳細な情報等を記入したものを実習施
設に提示し、各実習施設は、大学から提供される情報を基に、個々の学生の具体的な実習計
画を立て大学に提出する。大学は、学生、実習施設の実習に関する事項を取りまとめ、実施
計画書を完成させ学生、実習施設に書面、Web などで提示する。
また、薬局から病院へ連続して実習を行うことが原則であるため、実習施設の指導薬剤師
と学生担当教員とが連携し、それぞれの実施計画書を施設間で共有して作成することが望ま
れる。実施計画書の記載事項が大学によって大きく異なると、複数大学の学生を受け入れる
施設等では対応が煩雑になることを考慮して、実施計画書の具体的な記載事項の例示を表 1
に示す。

13