第 2 章 実務実習の枠組み・連携
2-1

実習期間・実習順

(1) 実習期間
実習期間は薬局と病院の連続性のある 22 週間とし、各施設 11 週間を原則とする(各実習施
設での実習期間と次の実習期間の間に 2 週間から 4 週間程度の準備と振り返り期間を設定す
る)が、大学が主導し実習施設が連携して更に学修効果の高い方略や期間等を検討し実習を進
めることも可能である(ただし、22 週間を下回らないこと。)。
臨床における実務実習を行うための準備教育では、各大学の学修方法や学生の修得度等を
考慮して、実務実習で患者・生活者に対応するための基本的な能力を実習開始前に十分修得
できるよう、既に実施されている実務実習事前学習をはじめとする各種事前学習を 4 週間以
上実施し時間配分を適宜検討する(図 2)。
(2) 実習順
教育効果の高い実務実習を行うためには、薬局実習と病院実習の連携を図り一貫性を確保
する必要がある。学生にとって実習と実習の間が数か月空くことは、記憶やモチベーション
の低下にもつながり、最初の実習で重点的に行った内容を次の実習でも再度重点的に行わな
ければならず、一貫性のある効果的な実習を実現できない。したがって、
「実習→振り返り→
実習→振り返り」を連続して行うことで最も効果的な実習が可能となる。
実習を連続して行うためには、
「Ⅰ期とⅢ期に実施」という組合せは行わないことになるこ
とから、全体として受入れの規模を増やす必要がある。したがって、実習施設数や受入れ者
数を増やす取組を進めるとともに、薬局実習と病院実習を連続して行えるよう、病院・薬局
実務実習調整機構(以下、
「調整機構」という。)において 4 期制で割り振りを行う。また、薬
局実習、病院実習の順に行うことを原則とする。
(3) 実務実習の更なる充実のために
22 週の実務実習終了後、各学生の希望と各大学が有する教育資源に応じ、病院又は薬局で
行う追加の実習を選択で実施し、臨床に係る実践的な能力の更なる向上を図る。この追加の
実習等を 8 週間程度実施できることを目指して、大学は環境の整備に努める。また、追加の
実習を実施することによる効果を検証し、将来の薬学教育モデル・コア・カリキュラムの改
訂に向けて、実務実習の更なる充実を検討する(図 2)。
また、地区調整機構が各地区の状況に合わせて随時協議を行い、ガイドラインを遵守した
上で、より効果的な実習方法、枠組みについて提案があれば、検討し、地区内で合意を得ら
れた場合は、薬学教育協議会 病院・薬局実務実習中央調整機構委員会(以下、
「中央調整機構
委員会」という。)での協議を経て対応することとする。さらに、これらの全国的な枠組みに
7