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資料1-2-12診断基準等のアップデート案(第49回指定難病検討委員会資料) (49 ページ)

公開元URL https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_25626.html
出典情報 厚生科学審議会 疾病対策部会指定難病検討委員会(第49回 5/16)《厚生労働省》
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例の腎生存率(透析非導入率)は 10 年で 89%、15 年で 80%、20 年で 59%である。膜性腎症の長期予後
は不良である。巣状分節性糸球体硬化症 278 例の腎生存率(透析非導入率)は 10 年で 85.3%、15 年で
60.1%、20 年で 33.5%と長期予後は膜性腎症よりも不良である。微小変化型ネフローゼ症候群は、治療反
応性は良いものの、30~70%と高率に再発が見られる。また、微小変化型ネフローゼ症候群(165 名)の検
討では、全体で 3.6%、65 歳以上の高齢者に限ると 12.8%と高率に感染症死が見られた。
○ 要件の判定に必要な事項
1. 患者数(令和元年度医療受給者証保持者数)
約 16,00010,109 人
2. 発病の機構
不明(いくつかの仮説は提唱されているが、依然明確ではない。)
3. 効果的な治療方法
未確立(免疫抑制治療は有効であるが、治療に伴う合併症(感染症死を含む)もあり、治療法が確立され
ているとは言えない。)
4. 長期の療養
必要(2年以上免疫抑制治療を要する症例は成人例全体の 44%である。その内訳は2年以上3年未満が
48%、3年以上5年未満が 31%、5年以上が 21%となっている。)
5. 診断基準
あり(学会承認の診断基準あり。)
6. 重症度分類
以下の重症度判定基準を用いて、重症と判定された患者を対象とする。
*18 歳未満の患者については、小児慢性特定疾患疾病の重症度の基準を用いる。
○ 情報提供元
「進行性難治性腎障害に関する調査研究班」
研究代表者 新潟大学医歯学総合研究科 腎・膠原病内科学 教授 成田一衛

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