実施等献血機会の増加、快適な献血ルームなどの環境整備を一
層推進する必要がある。
特に、幼少期も含めた若年層に対する献血推進は、将来の献
血基盤の確保という観点から非常に重要である。このため、国
、地方公共団体、採血事業者は、学校等と連携して「献血セミ
ナー」や「キッズ献血」を実施するなどの献血に関する正しい
知識の普及啓発や、集団献血等の献血に触れ合う機会の提供を
積極的に行う必要がある。
また、献血未経験の理由として「針刺しの痛み」、「不安感
」、「恐怖感」などが指摘されており、採血事業者はこれらの
軽減に取り組む必要がある。特に、初回献血時に全血採血を選
択する献血者に対し、全血採血には四〇〇ミリリットル全血採
血と二〇〇ミリリットル全血採血があること、採血基準を満た
していればいずれの採血でも安全であることを説明することを
必須とし、それでも四〇〇ミリリットル全血採血を選択するこ
とに不安がある方には、二〇〇ミリリットル全血採血を選択し
てもらうことで不安感の軽減を図ることにより、今後の継続的
な献血に繋がることが期待される。献血は、自発的な行為であ
り、献血者一人一人の心の充足感が活動の大きな柱となってお
り、献血に協力いただく方々が、心の充足感を得られ継続して
献血いただける環境整備を図ることが重要である。このため、
採血事業者は、採血の区分（二〇〇ミリリットル全血採血、四
〇〇ミリリットル全血採血、成分採血）は、献血者の意思を尊
重して決定するべきである。
なお、採血事業者が献血者に対し、医療需要に応じた採血区
分の採血への協力を求めることを拒むものではない。

また、若年層に対する献血推進は、将来の献血基盤の確保と
いう観点から非常に重要であることから、若年層に対しては、
学校と連携して「献血セミナー」を実施するなど、周知啓発の
取組を積極的に行う。特に高校生等の初回献血時には、二〇〇
ミリリットル全血採血を推進することにより、献血を経験して
もらうことが重要である。

なお、四〇〇ミリリットル全血採血及び成分採血は、献血量
を確保しやすくなるとともに、感染症等のリスクを低減させる
などの利点があるため、今後も、一層の普及が必要である。
また、血液製剤、特に赤血球製剤の安定供給を確保するため
には、国、都道府県及び採血事業者は、在庫水準を常時把握し
、在庫が不足する場合には供給に支障を及ぼす危険性を回避す
るよう早急な対策を講ずることが必要である。

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