その上で、難聴になれば、当然、生活に様々な支障、影響が生じます。コミュニケ
ーションがこれまで以上に取りづらくなって閉じこもりがちになったり、また、社会
的孤立やうつを引き起こす要因にもなり得ます。
内耳の内部で、音の振動を電気信号に変えて脳に伝える役割をしている有毛細胞、
この有毛細胞は一度壊れてしまうと元に戻ることはできません。だからこそ、事前の
予防が大事になります。
例えば、騒音への暴露は有毛細胞に障害を引き起こすために、若いときから注意を
しないといけません。
二〇一五年、ＷＨＯは、世界中で十一億人もの若者が将来難聴になる危険があると
警鐘を鳴らすとともに、音楽プレーヤーを使用する場合、適切な音量での連続使用は
一時間以内とすること、定期的に聴力のチェックを行うことを推奨しております。
私とのこれまでの分科会のやり取りの中で、厚労省は、難聴予防に関する啓発につ
いてもしっかりと進めていく、このように述べられております。
具体的にどのように啓発活動をしているのかということで、これは事前に確認をさ
せていただきました。ｅ―ヘルスネットという健康情報サイトで普及啓発を行ってい
るということでしたので、私も見させていただきました。
確かに、突発性難聴とかヘッドホン難聴、こういうことについては分かりやすく記
述をされておりますけれども、一方で、そのサイトの存在自体知らない人が多くて、
普及啓発の方法としては余り効果的じゃないんじゃないかというのが私の正直な実
感であります。
そこで、例えば、いろいろなやり方はあると思うんです。音楽関係の事業者等と連
携をして、もっと多くの人が目にしやすい、例えばアプリとかもあるでしょうし、い
ろいろなやり方はあると思いますけれども、そういったところで難聴予防の正確、適
切な情報提供をしていくこと。また、騒音の暴露から耳を守るために、関係省庁と連
携をして、難聴になりにくい環境整備、普及啓発、情報の提供だけじゃなくて、騒音
の暴露から耳を守る、そういう環境整備をしていくこと。こういったことなど、厚労
省の外との連携も図りながら、これまでとは違った角度、視点で取組を進めていく必
要もあると考えますが、これに関する見解をお伺いします。
○佐原政府参考人 お答えいたします。
予防可能な難聴には騒音性難聴や音響性難聴がありますけれども、ヘッドホン、イ
ヤホンなどを利用する方が増加するにつれて、音響性難聴を予防するための周知啓発
の重要性が増していると認識しております。
このため、厚生労働省では、今御指摘もありましたＷＨＯと国際電気通信連合、Ｉ
ＴＵの騒音性難聴に関する報告書であるメイク・リスニング・セーフ等の啓発活動の
内容も参考にしつつ、健康情報を提供するウェブサイトであるｅ―ヘルスネットにお
いて騒音性難聴に関する情報を掲載し、周知啓発を行っているところでございます。
ただ一方で、御指摘のように、ｅ―ヘルスネットは、周知可能な対象が健康に関心
のある方など、自らホームページにアクセスをする方に限られるという課題があると
認識しております。
4