するか。
細胞診および HPV 検査を含む検診方法の検診間隔

②

HPV 検査を含む方法では、細胞診と比較して検診間隔を延長できるか。
細胞診および HPV 検査を含む検診方法の費用効果分析

③

HPV 検査を含む方法では、細胞診と比較して、費用対効果は良好か。
3) メタアナリシスの方法
HPV 検査を用いた子宮頸がん検診は世界的なトピックスであることから、各評価項目について、
多数の研究が報告されていた。これらの研究結果を統合するために、積極的にメタアナリシスを行
った。各研究の計画、エンドポイントや、追跡期間などは多種多様であることから結果は単一では
なく、メタアナリシスには研究間の異質性を考慮したランダム効果モデルを用いた。ランダム効果モ
デルで算定される点推定値とその信頼区間はあくまで効果の傾向を代表する「平均効果」とその不
確実性を表しているに過ぎない。研究間の統計学的異質性が大きい場合、平均効果の信頼区間
は個々の研究に固有の効果をすべて含む結果とはならない。このため、個別の研究にも適用可能
な効果の範囲を示すために、予測区間も併せて提示した。メインとなる解析手法としては、階層
Bayesian モデルを用い、信頼区間の代わりに信用区間を用いた。直接的証拠は、感度分析とし
て DerSimonian-Laird 法や Hartung-Knapp 法など 4 つのモデルを実施し、結果の安定性を
確認した。感度分析で結果の安定性が確保されかつ信用区間が null-effect(HR=１)を含まないと
きは「強い証拠」とし、結果の安定性が確保されたものの信用区間が null-effect を含むときは「弱
い証拠」とした。結果の安定性が確保されず、信用区間が null-effect を含むときは「証拠があると
は言えない」とした。
今回検討する介入法は、細胞診単独法、HPV 検査単独法、細胞診・HPV 検査併用法など 3
つ以上の介入法である。従来型の「ペア・ワイズ」のメタアナリシスで 1 組ずつ評価する方法は、エ
ビデンスの全体像を適切に考慮できない場合があるので、ネットワーク・メタアナリシスを用いて、3
つ以上の介入方法のそれぞれの比較を行った。

3. ガイドライン作成
1) エビデンスレポートの評価
エビデンスレポートのシステマティックレビュー、メタアナリシスの結果をもとに、利益と不利益を
再評価した。ガイドライン作成委員会で出た様々な意見をもとに、エビデンスレポートの修正や追
加解析を行った。

2) 証拠のレベル―利益と不利益の対比 (表１)
｢有効性評価に基づく胃がん検診ガイドライン｣2014 年度版までは、利益(死亡率減少効果)の
証拠となる研究の種類とその質、複数の結果の一致性をもとに証拠のレベルを 1～4 段階に分類
していた。不利益に関しては、推奨グレードを決める際に、利益と不利益のバランスを検討してい