り検証をしていくことを課題とした。また細胞診の効果が長期的に継続することから 69 歳までで検
診を終了することが妥当ではあるが、69 歳までに検診の受診歴が長期間ないものに対しては終了
年齢を超えても受診機会は提供するよう配慮が必要である。

2. HPV 検査の対象年齢
HPV 検査についての有効性を検証する無作為化比較試験の対象年齢は 20～65 歳であった。
浸潤がん罹患率減少効果が単独で確認できたイタリア研究の対象年齢は 25～60 歳、死亡率減
少効果が確認できたインド研究の対象年齢は 30～59 歳であった。Ronco らのプール解析による
と 30 歳未満で浸潤がん罹患率減少効果は確認できず(Rate ratio 0.98. 95%CI: 0.19―5.20)、
30～34 歳では有意な結果が得られていた

15)。HPV

の感染率は年齢が上がるにつれて低下し、

新規感染率も同様に減少する。新規感染からの CIN3+発症率は低く、年齢が上がるにつれて若
干減少する。Kaiser Cohort 研究では 60～64 歳の新規感染率は 1.7%であった 54)。モデル研究
では、55 歳時 HPV 検査陰性のその後の子宮頸がん生涯発症率は 0.05%であった。70 歳まで細
胞診検査陰性継続者の生涯発症率は 0.08％であった

55)。年齢別の要精検率では、各研究で年

齢区分が異なっていたが、おおむね 25～29 歳(24.5―27.7%)と 30 歳以上(12.1―14.9%)で要精
検率の大きな差がみられた。よって開始年齢は 30 歳以上が妥当であると考えられた。また HPV
検査の将来予測の信頼性が高いことと 60 歳以上での新規感染率が低いことから 60 歳時点で
HPV 検査陰性であれば以降の発症の可能性は極めて低いと予想され、終了年齢は 60 歳が妥当
と考えられた。