要旨
作成目的
「有効性評価に基づく子宮頸がん検診ガイドライン」2009 年度版 1)公開後、10 年が経過しており、
その間に報告された子宮頸がん検診に関する新たな科学的根拠を明確にまとめることが求められ
ていた。子宮頸がん検診に関する最新の適正な情報を提供することを目的として、ガイドラインの
更新を行った。

検討対象
「有効性評価に基づく子宮頸がん検診ガイドライン」更新版では、HPV 検査単独法、細胞診・
HPV 検査併用法の 2 つについて、利益(子宮頸部浸潤がん罹患率減少効果)と不利益を中心に
検討を行った。細胞診単独法は 2009 年度版ですでに検討済みのため、今回の検討対象からは
外したが、不適正検体割合・対象年齢・検診間隔について検討した。

作成方法
子宮頸がん検診の方法について、ガイドライン作成委員会は、エビデンスレポート作成委員会が
作成したエビデンスレポートを再検討し、子宮頸がん検診として採用するための科学的根拠を検
討した。HPV 検査による検診について子宮頸がん死亡率をエンドポイントとした報告は乏しかった
ため、浸潤がん罹患率を主なエンドポイントとして評価を行った。更に細胞診検査、HPV 検査を含
んだ検査について対象年齢・検診間隔を併せて検討し、推奨グレードを決定し、ガイドラインを作
成した。

推奨グレード
1） 細胞診単独法＜従来法・液状検体法＞ (推奨グレード A)
30～64 歳での浸潤がん罹患率減少効果の確実なエビデンスがあり、65～69 歳でのエビデンス
も担保できる。20 代についてのエビデンスは乏しいが効果を否定できない。細胞診の不適正検体
割合は、採取器具の進歩や採取医の意識向上により改善している。液状検体法では不適正検体
割合のバラツキが小さく、更に減少が期待できる。対策型検診・任意型検診としての実施を勧める。
検診対象は 20～69 歳、検診間隔は 2 年が望ましい。検体は医師採取のみとし、自己採取は認め
ない。不適正検体割合が高い場合、採取器具の変更や液状検体法を利用する。

2） HPV 検査単独法 (推奨グレード A)
浸潤がん罹患率減少効果のエビデンスがある。評価した研究で得られた効果は、HPV 陽性者
に対する長期の追跡を含む精度管理体制の構築が前提であり、遵守できない場合は効果が細胞
診単独法を下回る可能性がある。検診の間隔を 2～3 倍に延長することが可能である。ただし、細